サムスン電子が1－3月期に営業利益50兆ウォンを突破し四半期史上最大実績を記録した。人工知能（AI）拡散にともなうメモリー半導体需要急増が業績を引き上げた。

サムスン電子は7日に業績速報値を公示し、連結基準で1－3月期の売り上げが133兆ウォン、営業利益が57兆2000億ウォン（約6兆500億円）を記録したと明らかにした。これは市場コンセンサスの36兆8000億ウォンを大きく上回る実績だ。


前年同期比で売り上げは68．1％、営業利益は755％増加した。サムスン電子が四半期売り上げ100兆ウォンを超えたのは初めてだ。


業績急騰の背景には半導体の超好況期であるスーパーサイクルがある。AI拡散とビッグテックのインフラ投資拡大が合わさりメモリー需要が急速に拡大している。1－3月期のDRAMとNANDの平均販売価格（ASP）はそれぞれ60％以上上昇したと推定される。

価格上昇の流れは当分続く見通しだ。市場調査会社トレンドフォースは4－6月期にDRAM価格がさらに最大60％上がるだろうと分析した。

事業部別の細部業績は公開されていないが、証券業界では半導体事業を担当するデバイスソリューション（DS）部門が同社業績の大部分を牽引したと分析される。AIサーバー用広帯域メモリー（HBM）需要拡大と汎用メモリー価格上昇が同時に反映された影響だ。

サムスン電子は昨年第5世代HBM3Eを世界的ビッグテックに供給したのに続き、次世代製品であるHBM4の量産を準備し技術競争力を強化している。

証券業界では今年のサムスン電子の年間営業利益が200兆ウォン水準に達するだろうという見方も出ている。メモリー価格上昇とAIインフラ投資拡大が重なり業績改善の流れが続くだろうという見通しだ。

ただし半導体価格上昇は完成品（セット）事業を担当するデバイス経験（DX）部門には負担として作用しかねないという分析も出ている。昨年1－3月期に4兆7220億ウォンを記録したDX部門の営業利益は今年1－3月期には2兆ウォン前後に減少すると予想される。

テレビ・家電事業を担当する映像ディスプレー（VD）と生活家電（DA）事業部は前四半期の赤字から一部改善されても限定的な黒字水準にとどまると予想される。スマートフォンを担当するモバイル経験（MX）事業部もやはり営業利益は前年の半分水準である2兆ウォン台にとどまるとみられる。