昨年の東京五輪（オリンピック）をきっかけに、日本で発生した新型コロナウイルスのデルタ株が、韓国など世界２０カ国に拡散したことが分かった。

井元清哉教授が率いる東京大学医科学研究所の研究チームは１６日、日本で発生した「ＡＹ．２９デルタ株」が昨年７～８月の東京五輪・パラリンピック開幕後、海外の２０カ国で確認されたという分析結果を発表した。

井元教授がウイルスゲノム（一生物が持つすべての遺伝情報）が登録された国際データベースを分析してみると、日本国内の「ＡＹ．２９デルタ株」感染者数は五輪開幕前の昨年６月から増え、７～８月の「第５波」で拡散した。


同年７月２３日の東京五輪開幕後には、韓国をはじめ米国や英国、タイなど海外の２０カ国でも「ＡＹ．２９デルタ株」が確認された。

日本政府は東京五輪期間中に関係者と外部の接触を遮断するなど感染防止対策を行ったが、五輪・パラリンピック期間中に大会関係者８３６名の感染者が報告され、このうち日本居住者以外の感染者は２５４人だった。

ただし、この変異株に感染した感染者は、日本では８万人以上だったが、海外では１１８人で、海外で大規模に流行したという報告はなかった。

研究チームは「当時、アジア、アフリカ、南アメリカなどの地域ではほとんどワクチン接種が行われていない状況だった」とし「特にゲノム分析が行われていない国や地域はワクチン接種率も低い傾向にあり、『ＡＹ．２９デルタ株』が実際に与えた影響は予測することができない」とし、更に広く拡散した可能性を排除しなかった。