「４人家族の同年の都市勤労者の（１カ月）最低生計費は８万３４８０ウォンだった。（私たち）３人兄妹の収入総額は８万２３１ウォンだった。しかし保険料・国民貯蓄・互助会費などを差し引けば６万２３５１ウォンにしかならなかった。このお金を稼ぐために私たちは（工場で）死ぬほど働いて、母はいつも不安を感じていた」。１９７８年に出版された趙世熙（チョ・セヒ）氏の『小人が打ち上げた小さい球』の一部だ。７０年代後半の貧困層がどれほど苦労して生活し、人間の尊厳性がどのように毀損されたのかを告発した連作小説だ。このような表現もある。「私たちの生活は戦争のようだった。私たちはその戦争で毎日負けてばかりだった」。
一方では不動産投機ブームが起きていた。富裕層の過度な消費が問題になったのもその頃だ。３人の兄妹が死ねほど働いて手にする金額よりはるかに高い英語・数学塾の授業を受ける中高生が少なくなかった。朴正熙（パク・ジョンヒ）政権は１人あたりの国民所得１０００ドルを政治的功績として前に出した。いつもそうであるように平均値は全体の姿を見せることができないという限界がある。
７０年代後半に貧富の差がさらに広がった。産業化の果実が不公平に配分される影響が大きかった。「７０年代後半、都市の低賃金グループが以前より速いペースで増加する間、社会の富は少数に集中した」（チェ・ジャンジブ著『韓国の労働運動と国家』）。第１、２次オイルショックの影響で世界に広がったスタグフレーション（低成長・高物価）も二極化を深めた。物価上昇率が２０％に達した。不況は貧困層から攻撃する。ドンイル紡織、ＹＨ貿易など労働現場の悲劇が相次いだ。これはブーメランとなって朴正熙政権の没落を早めた。
経済危機の最も大きな問題は二極化を拡大する点だ。９７年の通貨危機でもそうだった。統計に反映されない失業者だけで２００万人にのぼった。３２年ぶりの最多だった。第一銀行では８０００人の職員のうち３０００人以上が整理解雇された。当時閉鎖を控えたテヘラン路支店の職員が制作した「涙のビデオ」を見ながら多くの人が涙を流した。通貨危機をきっかけに国内でも市場と競争が中心の新自由主義が広がった。生き残った人はより多くの富を築き、追い出された人は消えていった。
２００８年のグローバル金融危機は二極化の悪夢をまた呼んだ。金融危機は巨大投資銀行（ＩＢ）の貪欲と傲慢がもたらした事件だった。反省どころか、モルガン・スタンレーとゴールドマンサックスなどは救済金融として受けた資金を職員のボーナスとしてばらまいた。深刻なモラルハザードだった。貧しい人ばかりが大きな被害を受けた。「勝者独占」という言葉が流行した。
２０１１年にニューヨーク・マンハッタンで「ウォール街を占拠せよ（Ｏｃｃｕｐｙ Ｗａｌｌ Ｓｔｒｅｅｔ）」というデモが広がった。金融危機の解決策として出した量的緩和が富裕層と投資者の腹ばかりを満たして「１％対９９％の社会」を作ったと糾弾した。富の偏在と市場・金融の貪欲を批判し、新自由主義に警鐘を鳴らした事件だった。国内でも通貨膨脹の後遺症で不動産価格が４－５年間で急騰した。激しい資産の二極化を招いた。上位１０％が全体所得に占める比率は８０年の３２．７％から２０１９年には４６．４％に増えた。
脆弱になった今、通貨危機・金融危機より強いパーフェクトストーム（超大型複合危機）が近づいている。１９３０年代の大恐慌、７０年代のスタグフレーションに続く「４０年周期危機説」は想像するだけでもぞっとする。今回も不況は社会の弱い部分から攻撃するはずだ。富裕層より庶民、大企業より中小企業・自営業者、正規職より非正規職、家主より賃借人、預金者より負債者が大きな打撃を受けるだろう。物価が５％、１０％上がれば対応できない。特に生計費の比率が高い低所得層は恐怖を感じる。今年１－３月期の所得下位２０％世帯は可処分所得月８４万ウォンのうち３５万ウォンを食費に使った（統計庁）。就職活動をする学生は１０００ウォンでも安い食事を探し回り、高齢者は無料給食所を転々としているという。
韓国銀行（韓銀）の李昌ヨン（イ・チャンヨン）総裁は「高いインフレで二極化はさらに進む可能性がある」と警告した。すでに兆候が表れている。昨年１０－１２月期の月所得５００万ウォン以上の世帯の可処分所得は前年同期比３．８％増加した。半面、１００万ウォン未満の世帯の所得は０．５％減少した。利上げも二極化を深める。低所得層と自営業者など脆弱階層は増える利子に苦しむ。それでも利上げをためらえば物価がさらに上がり、脆弱階層から直撃弾を受ける。進退両難だ。
尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権の成敗は経済危機にどう対処するかにかかっている。大きな苦痛は避けられない。二極化を防ぐことに集中する必要がる。政策もこれを最優先にしなければならない。尹大統領が弱者に対する温かみを忘れず痛みを共に分かち合えば、良い大統領として記憶されるだろう。そうではなく自由・市場・競争・成長・実用・効率などミルトン・フリードマン流の「新自由主義レコード」をかければ民心は背を向ける。尹大統領が人生の本に選んだフリードマンの『選択の自由』は西欧では寿命を終えて久しい。尹大統領が揺れれば、我々は理念ビジネスとポピュリズム、組分け、ファンダム政治で暮らす低質の政治家の世の中をまた見ることになるだろう。
コ・ヒョンゴン／論説主幹／新聞制作総括
一方では不動産投機ブームが起きていた。富裕層の過度な消費が問題になったのもその頃だ。３人の兄妹が死ねほど働いて手にする金額よりはるかに高い英語・数学塾の授業を受ける中高生が少なくなかった。朴正熙（パク・ジョンヒ）政権は１人あたりの国民所得１０００ドルを政治的功績として前に出した。いつもそうであるように平均値は全体の姿を見せることができないという限界がある。
７０年代後半に貧富の差がさらに広がった。産業化の果実が不公平に配分される影響が大きかった。「７０年代後半、都市の低賃金グループが以前より速いペースで増加する間、社会の富は少数に集中した」（チェ・ジャンジブ著『韓国の労働運動と国家』）。第１、２次オイルショックの影響で世界に広がったスタグフレーション（低成長・高物価）も二極化を深めた。物価上昇率が２０％に達した。不況は貧困層から攻撃する。ドンイル紡織、ＹＨ貿易など労働現場の悲劇が相次いだ。これはブーメランとなって朴正熙政権の没落を早めた。
経済危機の最も大きな問題は二極化を拡大する点だ。９７年の通貨危機でもそうだった。統計に反映されない失業者だけで２００万人にのぼった。３２年ぶりの最多だった。第一銀行では８０００人の職員のうち３０００人以上が整理解雇された。当時閉鎖を控えたテヘラン路支店の職員が制作した「涙のビデオ」を見ながら多くの人が涙を流した。通貨危機をきっかけに国内でも市場と競争が中心の新自由主義が広がった。生き残った人はより多くの富を築き、追い出された人は消えていった。
２００８年のグローバル金融危機は二極化の悪夢をまた呼んだ。金融危機は巨大投資銀行（ＩＢ）の貪欲と傲慢がもたらした事件だった。反省どころか、モルガン・スタンレーとゴールドマンサックスなどは救済金融として受けた資金を職員のボーナスとしてばらまいた。深刻なモラルハザードだった。貧しい人ばかりが大きな被害を受けた。「勝者独占」という言葉が流行した。
２０１１年にニューヨーク・マンハッタンで「ウォール街を占拠せよ（Ｏｃｃｕｐｙ Ｗａｌｌ Ｓｔｒｅｅｔ）」というデモが広がった。金融危機の解決策として出した量的緩和が富裕層と投資者の腹ばかりを満たして「１％対９９％の社会」を作ったと糾弾した。富の偏在と市場・金融の貪欲を批判し、新自由主義に警鐘を鳴らした事件だった。国内でも通貨膨脹の後遺症で不動産価格が４－５年間で急騰した。激しい資産の二極化を招いた。上位１０％が全体所得に占める比率は８０年の３２．７％から２０１９年には４６．４％に増えた。
脆弱になった今、通貨危機・金融危機より強いパーフェクトストーム（超大型複合危機）が近づいている。１９３０年代の大恐慌、７０年代のスタグフレーションに続く「４０年周期危機説」は想像するだけでもぞっとする。今回も不況は社会の弱い部分から攻撃するはずだ。富裕層より庶民、大企業より中小企業・自営業者、正規職より非正規職、家主より賃借人、預金者より負債者が大きな打撃を受けるだろう。物価が５％、１０％上がれば対応できない。特に生計費の比率が高い低所得層は恐怖を感じる。今年１－３月期の所得下位２０％世帯は可処分所得月８４万ウォンのうち３５万ウォンを食費に使った（統計庁）。就職活動をする学生は１０００ウォンでも安い食事を探し回り、高齢者は無料給食所を転々としているという。
韓国銀行（韓銀）の李昌ヨン（イ・チャンヨン）総裁は「高いインフレで二極化はさらに進む可能性がある」と警告した。すでに兆候が表れている。昨年１０－１２月期の月所得５００万ウォン以上の世帯の可処分所得は前年同期比３．８％増加した。半面、１００万ウォン未満の世帯の所得は０．５％減少した。利上げも二極化を深める。低所得層と自営業者など脆弱階層は増える利子に苦しむ。それでも利上げをためらえば物価がさらに上がり、脆弱階層から直撃弾を受ける。進退両難だ。
尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権の成敗は経済危機にどう対処するかにかかっている。大きな苦痛は避けられない。二極化を防ぐことに集中する必要がる。政策もこれを最優先にしなければならない。尹大統領が弱者に対する温かみを忘れず痛みを共に分かち合えば、良い大統領として記憶されるだろう。そうではなく自由・市場・競争・成長・実用・効率などミルトン・フリードマン流の「新自由主義レコード」をかければ民心は背を向ける。尹大統領が人生の本に選んだフリードマンの『選択の自由』は西欧では寿命を終えて久しい。尹大統領が揺れれば、我々は理念ビジネスとポピュリズム、組分け、ファンダム政治で暮らす低質の政治家の世の中をまた見ることになるだろう。
コ・ヒョンゴン／論説主幹／新聞制作総括
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