ソウルでカルグクス１杯「８０００ウォン（約８０８円）時代」が開幕した。冷めん価格も「１万ウォン時代」の開幕が目前だ。

韓国消費者院の価格情報サイトが１０日に明らかにしたところによると、先月のソウル地域のカルグクス１人前の平均価格は８１１５ウォンを記録し初めて８０００ウォンを超えた。１年前の７４６２ウォンより８．８％上がった。冷めん１人前の価格は１年間で９．７％上がり９９６２ウォンを記録した。

これら２品目のほかにも、キムチチゲ定食、ビビンバ、サムギョプサル、チャジャンミョン、参鶏湯、のり巻きなど他の外食品目もいずれも前年比で価格が上がった。消費者院が選定した８大代表外食品目のうちサムギョプサルと参鶏湯を除いた６品目が前年より５％以上上がった。価格情報サイトに表示される外食物価は都心だけでなく郊外の相対的に値段が安い食堂の価格も調査して平均を求めた値で、会社員の体感物価よりは価格が低く現れる。


これは食材価格急騰と最低賃金引き上げにともなう人件費上昇に、外食需要まで増えたことが総合的に外食物価の引き上げに影響を及ぼしたと分析される。２０２０年の新型コロナウイルス流行後に値上げが控えられていたが一気に上げられたという分析も出ている。

◇外食価格、一度上がれば簡単には下がらない

実際最近になり価格上昇の勢いは急だ。ソウル・明洞（ミョンドン）の老舗で知られる「明洞餃子」のカルグクスは２月に１万ウォンに上がった。２０１９年２月に９０００ウォンに値上げしたのに続き３年ぶりに１０００ウォン引き上げた。「ポンピヤン」「筆洞麺屋」などソウル市内の有名冷めん店も今年に入り価格を１０００ウォンずつ上げた。それぞれ平壌冷めん１杯で１万５０００ウォンと１万３０００ウォンだ。

このほかにも統計庁が集計する他の外食品目も価格が大きく上がった。国家統計ポータル「ＫＯＳＩＳ」によると、３月の外食物価は１年前より６．６％上がったが、１９９８年４月から２３年１１カ月ぶりの上昇幅となった。

品目別に見ると、３９の外食品目が上がった。カルビタンが１１．７％で上昇率が最も高く、おかゆが１０．８％、ハンバーガーが１０．４％、刺し身が１０．０％と１年前より１０％以上上がった。このほか老若男女に人気のチャジャンミョンが９．１％、のり巻きが８．７％、チャンポンが８．３％、フライドチキンが８．３％、ラーメンが８．２％、ソルロンタンが８．１％、トッポッキが８．０％、カルグクスが６．９％、トンカツが６．６％など、大きく上がった。肉類の上昇率は牛肉が８．１％、豚カルビが７．８％、サムギョプサルが６．６％、プルコギが６．１％、ステーキが５．５％などの順だった。

物価上昇率が４％を下回る外食品目は参鶏湯の３．９％、社員食堂の食事費の３．３％、ビールの３．２％、ヘムルチムと焼酎の各２．８％、その他飲料の２．４％の６品目にすぎなかった。韓国開発研究院（ＫＤＩ）のチョン・ソラ副研究委員は「景気がコロナ禍による衝撃から回復して外食需要が増え、食材価格など原価が上がったことが外食物価上昇の主要因」と指摘した。

外食価格は農畜水産物などと違い下方硬直性があり、一度上がると簡単には下がらないだけでなく、対内外的に追加上昇要因も少なくないという懸念が出ている。実際に輸入穀物価格がこの６四半期連続で上昇しており、これを原料とする食品や飼料などの国内価格もともに上がる見通しだ。

穀物価格が上がって食品業界のため息も深くなっている。トレーディングエコノミーによると食品原料に使われる小麦の国際価格は２月末に１ブッシェル当たり１０００ドルを突破した。６００～７００ドル水準を維持した昨年末と比較するとこの数カ月間で３００ドル上昇した。ロシアのウクライナ侵攻が小麦価格上昇の信号弾になったとみられる。小麦だけではない。国連食糧農業機関（ＦＡＯ）が毎月発表する食糧価格指数は先月１５９．３ポイントを記録した。２月の１４１．４ポイントと比較して１２．６％上がったもので、関連統計を作成し始めた１９９６年以降で最大だ。食糧価格指数は穀物と肉類、砂糖など５品目群の国際価格動向を調査し毎月発表する。

食品業界は「当面は在庫で持ちこたえる」と話すが、これといった打開策は設けられずにいる。即席めんなどを生産する食品業界関係者は「小麦粉価格などが急激に上がり価格動向をリアルタイムでモニタリングしている。当面は在庫でまかなえるが、原材料の相当量が輸入に依存しており、在庫が底をつけば高い価格で調達する以外に方法はない状況」と話した。原材料が上がっただけに商品価格を引き上げるのが正攻法だが昨年と今年に即席めんやパンなど主要生活必需品価格を上げただけにすぐに値上げに出るのは難しい。

◇トウモロコシ、ひまわり油の供給も不安

食品業界の悩みが深いのは穀物価格が簡単に落ち着かないだろうという見通しが優勢なためだ。世界の小麦倉庫と呼ばれるウクライナの場合、ロシアによる侵攻で今年の主要穀物生産量が平年の半分水準にとどまるだろうという見通しが出ている。小麦に加えてトウモロコシとひまわり油の供給も大きく減少するものとみられる。ハンファ投資証券アナリストのチョン・ウジェ氏は「昨年米国のハリケーンなどで穀物生産が１１兆ウォン減少した。ウクライナは４月から種まきを始めるが、燃料不足なども加わり下半期も穀物生産への支障が予想される」とみている。