日本メディアが韓国の日本製品不買運動に対して「不買運動の火は完全に消えてはいない。だが、火勢はだいぶ弱まっている」と分析した。

日本経済新聞は１１日、「ユニクロ旗艦店ついに閉鎖へ　韓国、日本不買運動の今」というタイトルの記事でユニクロ明洞（ミョンドン）中央店の閉鎖を伝えた。日経は不買運動の影響とあわせて新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の影響で明洞商圏が低迷した影響だと分析した。また「最近はあまり話題にならなくなったが、完全に消えたわけではない」とし、日本車の販売が依然と回復していないでいることを伝えた。

反面、不買運動影響を受けていない製品についても紹介した。バンダイで今月１８日発売予定の「ジョルディたまごっち」は３日の予約販売が開始すると注文が殺到して準備分が瞬く間に完売した。バンダイナムココリア側は「韓国での玩具の予約注文では過去最多」と日経に伝えた。また、ソニーの新型ビデオゲーム機「プレイステーション５」（ＰＳ５）の完売も伝えた。日経は「日本でも嫌韓なのに韓流ドラマにはまってしまう人々がいる」としながら「不買運動下でも売れている日本製品は、それだけの価値を提供しているともいえる」と評価した。


一方、日経は不買運動が再び高まる可能性もあると展望した。新聞は「日韓関係はなお改善の糸口が見えない」としながら「歴史問題や東京電力福島第１原子力発電所事故の処理水放出問題などで世論が悪化すれば不買運動が再燃する恐れはある」と伝えた。