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韓国だけで苦戦、日中では品切れ現象…ユニクロ売上に貢献したのは「マスク」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

「エアリズムマスク」は通気性にも優れ、夏も涼しく使用でき、20回の洗濯が可能だ。[写真=ユニクロ]

日本ユニクロの柳井正会長の資産価値は今年3月以降、11兆ウォン増加した。中央フォト

新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)が世界経済を強打している中、「日本最高の富豪」柳井正ユニクロ会長の資産価値は50%増加した。韓国内ではユニクロは1年以上にわたり不買運動で苦しんでいるが、経済封鎖措置を先に解いた日本・中国では消費心理が元に戻りつつあるためだ。特に、先月発売した「エアリズムマスク」は販売初日から品切れ現象が起きるほど人気を呼んでいる。

米国経済メディアのフォーブスは7日(現地時間)、柳井氏の資産が3月以降、92億ドル(約1兆円)増となる289億ドルを記録したと報じた。これはユニクロの母体であるファーストリテイリングの株価が4月以降、60%以上も上昇したためだ。ファーストリテイリングの株価は4月初め4万940円から3カ月で6万6000円まで上昇した。

◆売上の70%上げる日本・中国では好調


新型コロナで世界の衣類・流通業界が苦戦を強いられている中、ユニクロだけが一人勝ちしている理由は、ひとまず全体売り上げの70%を占める日本と中国の店舗が耐え抜いたためだ。中国は店舗全体(752店舗)のうち半分を1カ月間閉鎖した後、4月末から営業を再開した。日本では店舗全体(813店舗)の40%を5月に一時閉鎖した後、現在は再開している。先月、東京都内では2店舗を新規オープンさせてもいる。

JPモルガン証券の村田大郎チーフエコノミストは「ユニクロのような一般生活衣類はファッション企業とは違って景気低迷の影響を相対的にあまり受けない」と説明した。

◆1枚で3700ウォン「エアリズムマスク」絶好調

特に先月日本で発売された「エアリズムマスク」は販売開始と同時に旋風的な人気を呼んでいる。共同通信によると、先月19日、日本全域にあるユニクロ店舗の前にはマスクを買うために集まった人々で営業開始前から長蛇の列ができた。オンラインモールにも多くの人が同時アクセスを試みて接続障害が発生した。

このマスクは3枚で1セット、990円で販売されている。ユニクロの代表商品である機能性下着「エアリズム」と同じ素材で作られていて、夏でも快適なつけ心地が特徴だ。最大20回洗って再使用でき、すぐに乾燥するという長所もある。ただし、現在は日本国内だけで購入することができる。

◆「マスク作って欲しい」という客の要望に応え

柳井氏は新型コロナ以後、マスク生産について「マスクは作った経験がない」とし「衣類に集中する」という立場にこだわった。そんな中、政策を急転換してマスク生産に参入した背景には客からの粘り強い要望があったと日本経済新聞は伝えた。

2月末から日本国内マスク需要が急増して品薄事態が広がると、ユニクロ本社に「マスクを生産してほしい」という電話や電子メール、さらにはハガキや手紙までが殺到した。さらに安倍晋三首相の野心政策として打ち出した、再使用可能な布マスク「アベノマスク」に品質論争が起きて、日本の国民ブランドが「信頼できる」マスクを生産するべきだという声がさらに大きくなり、このような要望に応えることを柳井氏が決めたと外信は伝えた。

◆アンダーアーマーもマスク生産に参入

英国フィナンシャル・タイムズ(FT)は「ユニクロのマスク成功にスポーツ用品メーカーのUNDER ARMOUR(アンダーアーマー)までマスクを発売しながら、グローバルブランドによるマスク角逐戦が始まった」と評価した。

一方、韓国内でユニクロは依然として苦戦している。韓国でユニクロブランドを運営中のFRコリアの昨年の売上額は前年比30%以上減少した9749億ウォンを記録した。5年ぶりに初めて売上額が1兆ウォン下に落ちた。2000億ウォン台に達した年間営業利益は19億ウォンの赤字に転じた。

◆韓国では今年だけで11店舗が閉店

ユニクロは今年だけですでに11店舗を追加で閉店した。その結果、2019年末基準186店舗あった店舗数は先月基準174店舗に減った状態だ。



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