中国・台湾の中華圏のディスプレイメーカーの価格攻勢が韓国のサムスン・ＬＧエレクトロニクスのテレビ生産方式に変化をもたらしている。子会社が生産したパネルでテレビ完成品を作っていた既存の垂直系列化の代わりに、安価な中国・台湾製液晶（ＬＣＤ）パネルを購入し、フィルムやチッププロセッサーなどを搭載して完成品として販売する方式だ。親会社であるサムスン電子・ＬＧエレクトロニクスのほとんどのパネルを供給していた国内のディスプレイメーカーの立場としては尻に火がついたような状況だ。

市場調査会社ＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔ（マークイット）によると、サムスン電子の今年のテレビ出荷量（４４００万台）のうち、サムスンディスプレイが買い付けたＬＣＤパネルの割合は３７．７％（１６６０万台）に留まる見通しだ。同期間のサムスンテレビ１０台中６台（６１．４％）は中国・台湾のメーカーが生産したＬＣＤパネルで製作・販売されたことが分かった。

見通しだけでなく今年１―３月期の集計値だけを見ても、サムスン電子のテレビ販売台数（１０３３万台）のうち、サムスンディスプレイパネルの割合は３７．１％（３８３万８０００台）、中華圏パネルの割合は６２％（６４０万８０００大）という集計結果が出た。実際にサムスンのプレミアム製品「ＱＬＥＤ（量子ドット発光ダイオード）テレビ」には台湾のＡＵＯのＬＣＤパネルが使われるものと知られている。比較的安価なＬＣＤパネルには、現在２万ウォン（約１７５０円）水準まで下がった量子ドット（ＱＤ）フィルムを加え、色彩再現率を高める方法を選択するものと見られる。


テレビの原価でＬＣＤパネルの割合は多くは３０％、少ない場合は１０％ほどを占めるため、パネルの価格が低下すれば完成品メーカーはその分得をする。中国１位のメーカーＢＯＥは昨年末、本格稼働した１０．５世代ＬＣＤ生産ラインで韓国企業に比べ低い原価で月１２万枚のパネルを量産している。

ＬＧエレクトロニクスもＬＣＤだけを見れば、サムスン電子と似たような状況だ。ＩＨＳマーケットの調査の結果、ＬＧエレクトロニクスの１－３月期のＬＣＤテレビ販売台数（７８９万６０００台）中、ＬＧディスプレイパネルの割合は４９．３％（３８９万４０００台）だった。ＬＧエレクトロニクスもプレミアム級ＬＣＤ製品「ナノ細胞テレビ」の８Ｋ製品に人工知能プロセッサー「アルファ９」を搭載した。サムスン電子は、昨年９月に８Ｋ解像度のテレビを公開し、独自の半導体技術が投入された「量子プロセッサー８Ｋ」を搭載した。

サムスン・ＬＧの方向転換は、先に日本企業が選んだ戦略と類似している。日本企業もパネル以外の要素に競争力を見出そうとした。人件費、人材の高齢化等を考慮すると、日本製のパネルでは、サムスン・ＬＧと競争するのは難しいと判断したためだ。その代わり、テレビ完成品レベルでの色彩再現力や画面保存技術に焦点を当ててきた。

実際、ソニーのＯＬＥＤテレビ「ブラビア」はＬＧディスプレイパネルを全量輸入して使用しているが、色彩再現技術や画面保存技術の面でＬＧに比べて優れているという評価を米国コンシューマーリポート（ＣＲ）で受けた。現在ソニーは日本ではなく韓国・中国・台湾のテレビパネルを１００％輸入している。ソニーだけでなくパナソニックもＬＧディスプレイからＯＬＥＤパネルの供給を受けている。

中華圏ＬＣＤの割合が高まる状況で、サムスンディスプレイ・ＬＧディスプレイは自発光材料のＯＬＥＤに生存戦略を模索している。ＬＧディスプレイは先月、中国広州にＯＬＥＤパネル工場を完工し、本格的稼動を始めた。ただし、サムスンの場合、ＯＬＥＤテレビ完成品の量産はまだ検討段階に留まっている。

新韓（シナン）金融投資のソ・ヒョンチョル研究員は「中国で現存する最大サイズである１０．５世代ＬＣＤラインを３ライン稼動し始めたことで韓国の第８世代ＬＣＤラインは競争力を失った」とし「韓国企業はＬＣＤテレビの構造調整のためＯＬＥＤテレビの加速だけが唯一の活路」と指摘した。