日本メディアが２７日、靖国神社を参拝した安倍晋三首相に対し、一斉にじゅうたん爆撃を加えた。主要紙のうち極右性向の産経新聞を除いては、安倍首相の参拝を非難する記事でほとんど埋め尽くされた。その間、安倍政権に友好的な立場だった読売新聞も、靖国問題に関しては安倍首相の肩を持たなかった。菅義偉官房長官は記者会見でこの質問が出ると、決まり悪そうな姿を見せた。

朝日新聞はこの日の社説で、「首相がどんな理由を挙げようとも、この参拝を正当化することはできない」とし「戦後７０年を控えているというのに、いつまで同じことを繰り返すのか」と問いただした。

また同紙は編集委員コラムで、「首相は『靖国参拝はいわゆる戦犯を崇拝する行為だという誤解に基づく批判がある』と述べたが、戦争を指導し、東京裁判で責任を追及されたＡ級戦犯が１９７８年に合祀された現実は重い」とし「敗戦国の日本が国際社会で積み上げてきた戦後の信頼の土台を、首相が破壊しようとしているのではないか」と指摘した。さらに同紙は「相手国を怒らせておいて（韓国や中国との）友好を叫ぶのは無理がある」と報じた。


日本経済新聞は社説で「いまの日本は経済再生が最重要課題だ。あえて国論を二分するような政治的混乱を引き起こすことで何が得られるのだろうか」と指摘した。またコラムで、「愛国心は時には非常に熱くなり、人権軽視や周辺国との摩擦を招き、指導者の意図を越えたナショナリズムが暴走することになる」とし「そのわなに陥らないように落ち着かせるのが政治の役割」と指摘した。

毎日新聞は政治部長のコラムで、「参拝で安倍首相の私的な欲求は満たされたが、その代償として失う国益は大きい」と指摘した。社説でも「安倍首相は（韓国と中国に）『対話のドアはオープンだ』というが、ドアの前に靖国参拝という障害物を自ら作り、ドアを開けない相手が悪いというのと変わらない」と指摘した。