新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）について、完治しても半数は回復後６カ月以上後遺症に苦しめられる場合もあるという研究結果が発表された。

１３日（現地時間）、現地のニュースメディカルなどによると、米国ペンシルベニア州立大研究チームは２０１９年１２月から今年３月まで発表された世界の論文５７件を総合的に分析した。コロナ感染診断を受けた世界の成人・児童２５万３５１人（ワクチン未接種）のデータが含まれていて、このうち７９％はコロナで入院した患者だった。

研究チームが「ポストコロナ」（ｐｏｓｔ－ＣＯＶＩＤ）症状を発病後１カ月（短期）・２～５カ月（中期）・６カ月以上（長期）の３段階に分けて分析した結果、消化器問題から皮膚疾患・精神健康など各部分で後遺症を残していることが明らかになった。特に２人に１人の割合で長期後遺症が現れた。


患者全体の半分以上は直ちに生活の質に影響を及ぼす体重減少、疲労、発熱、高熱または痛みを訴えた。５人に１人の割合で移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）萎縮、４人に１人は集中力低下を示し、３人に１人は全般性不安障害と診断された。

１０人に６人の割合で胸部映像診断で「異常所見」が発見されたほか、実際に４人に１人の割合は呼吸困難を感じていた。５人に１人の割合で脱毛と発疹があった。この外に胸郭痛、心悸亢進（動悸）、腹痛、食欲不振、下痢、嘔吐などもよく現れる症状に属した。

今回の研究を主導した同校医学部公衆衛生科学科のＶｅｒｎｏｎ　Ｃｈｉｎｃｈｉｌｌｉ碩座教授は「多数の新型コロナ回復患者と健康管理従事者が後遺症の長期化を訴えた」とし「今回の研究でそのような主張が事実であることが確認された」と明らかにした。

一方、新型コロナ後遺症のメカニズムはまだ具体的に明らかになっていない状況だ。ただし医学界ではウイルスが触発する免疫反応強化、感染症の持続または再感染、自己抗体生成増加などを原因とみている。

一部では「ポストコロナ」が蔓延する場合、医療需要が急増して国家医療システムの麻ひにつながる恐れがあると懸念する。特に所得水準が低～中程度の国でそのような可能性が高い。

これについて同校神経工学センターのＰａｄｄｙ　Ｓｓｅｎｔｏｎｇｏ教授は「ポストコロナ患者を効率的に管理するためにワンストップクリニックが重要な役割を果たす」としながら「歴史的に医療管理の不平等が大きかった地域の住民たちに医療費用を節減して最適なアクセシビリティを提供することができる」と指摘した。