今年世界の証券市場の上昇率トップを走っていたKOSPIが台湾に逆転された。サムスン電子とSKハイニックスに対する依存度が高い韓国と違い、台湾は半導体設計からサーバーまで人工知能（AI）供給網全般で恩恵を享受しているからだ。

インベスティング・ドットコムの統計を見ると、今年に入り8日までで台湾加権指数は70．26％上がり、主要証券市場で上昇率1位を記録した。同じ期間にKOSPIの上昇率は57．23％だった。勝負が逆転したのは7－9月期だ。半導体業況がピークに達したという懸念の中でこの期間にKOSPIが19．33％下落したのに対し台湾加権指数は3．93％上昇した。7－9月期に入り両指数の上昇率格差は約23ポイントに広がった。


明暗を分けたのはAI関連産業多角化の有無だ。シンガポールM&Gインベストメントのポートフォリオマネジャー、ビカス・パーシャド氏は「台湾企業の利益は販売量増加から出るため業績見通し引き上げの範囲が広く持続的であるのに対し、韓国の利益は価格上昇に依存している」と診断した。台湾は半導体の設計・製造からパッケージング、ネットワーク、サーバーまで多様な企業が布陣しており、AI投資拡大にともなう利益がさまざまな部門に広がっている。米資産運用会社GMOのポートフォリオマネジャー、ウォーレン・チャン氏も「iPhoneに使われるすべての部品は台湾から出てくる」として台湾の幅広い供給網を強調した。実際に台湾加権指数構成銘柄のうち今年株価が2倍以上上がった銘柄の割合は約10％だ。KOSPIの4．1％の2倍を上回る。


ファンドマネジャーの人気も台湾に傾いている。バンク・オブ・アメリカ（BofA）が先月ファンドマネジャー87人を対象に調査した結果、台湾株に比率拡大の意見を提示した回答者は約40％で、韓国の25％を上回った。AIサイクルの最大恩恵市場として台湾を挙げた回答者は35％だったが、韓国を選択した割合は5％にとどまった。

韓国半導体株の外国人持ち分率もますます下がっている。韓国取引所の集計によると、8日基準でサムスン電子の外国人持ち分率は46．38％だった。6日には46．37％まで落ち込み、金融危機当時の2008年1月11日の46．35％から18年9カ月ぶりの低水準を記録した。SKハイニックスの外国人持ち分率も49．59％で、今年維持してきた50％を割り込んだ。

ハナ証券のイ・ジェマン研究員は、「サムスン電子の7－9月期営業利益は規模では世界1位だが、KOSPIの上昇率は今年をピークに2027年は下落を予想している。半導体以外の主導業種変化の可能性を考慮しなければならない」と話した。