史上初のKOSPI（韓国総合株価指数）8000祝砲は長くは続かなかった。外国人の売りで7400台まで下落し、ウォン・ドル為替レートもおよそ1カ月ぶりに1ドル＝1500ウォンを超えた。この日、KOSPIは前営業日比488．23ポイント（6．12％）下落の7493．18で取引を終えた。終値基準で下げ幅は3月4日（698．37）以来過去2番目に大きい。

この日のKOSPIはジェットコースターのような展開となった。取引開始直後には8046．78まで急騰したが、その後は下落に転じ、取引時間中に7371．68まで垂直落下した。下落に拍車がかかったことで、約1カ月ぶりにKOSPIの売りサイドカー（株価急落時の取引一時制限措置）が発動された。


KOSPIが8000台に乗った後、外国人投資家の利益確定売りが強まった影響だ。この日、外国人はKOSPI市場で5兆6607億ウォンの売り越しだった。機関の売り（1兆7347億ウォン）も重なる中、個人が7兆2297億ウォンの買い越しで下値を支えたが、力不足だった。韓国取引所（KRX）によると、外国人は今月に入って半月間で26兆233億ウォンの売り越し。


外国人の利益確定売りが集中したのは半導体だった。 サムスン電子が8．61％、SKハイニックスが7．66％下落し、指数を引き下げた。 一方、時価総額上位銘柄ではLG電子（10．83％）、LG（7．69％）などLGグループ株が今年の最高値を更新し、独歩高となった。ヒューマノイドロボット関連への期待感が集中した結果だ。

◆専門家「当面は変動性高い相場に」

新韓投資証券のカン・ジンヒョク主任研究員は「7日連続の外国人売りが電気・電子銘柄に集中した」と話した。未来アセット証券WM革新本部のソ・サンヨン常務は「韓国株式市場の比率がファンド内の目標水準を超えたため、外国人投資家による自然な利益確定売りが出た」と分析した。

地政学的緊張や追加利上げの可能性などが外国人や機関の利益確定売り心理を刺激したという分析もある。トランプ米大統領が14日（現地時間）、海外メディアのインタビューでイランに向けて「これ以上は黙っていない」と発言すると、米国の株価指数先物が下落に転じ、KOSPIの下げ幅も拡大した。さらにストライキを控えたサムスン電子の労働組合が「スト後の交渉」方針を明らかにしたことや、日本の利上げの可能性も投資心理を冷え込ませた。実際、15日の日本の10年物国債利回りはインフレ（物価上昇）懸念の中で一時は年2．72％まで上昇した。これは1997年5月以来の高い水準。

専門家らは当面は変動性の高い相場が続くとみている。カン主任研究員は「ビッグテックなど主要企業の決算発表が一巡し、市場の関心がマクロ経済へと移る中で、地政学リスクや政策金利などの不安要素が浮き彫りになっている」とし「今回の下落は一度で終わらないかもしれない」と評価した。

ただ、ソ常務は「今月末のモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）新興国株価指数における韓国の比率が現在（21％）より引き上げられた場合、パッシブ資金の流入が期待できる」とし「来週のエヌビディアの決算発表など、半導体業績に関連する好材料も残っている」と指摘した。

この日、韓国ウォンも大幅に値下がりした。外国人が国内株を大量に売却したほか、世界的なドル高が続いているからだ。ソウル外国為替市場で韓国ウォンは前日比9．8ウォン値下がりし、1ドル＝1500．8ウォンで取引を終えた。終値基準で先月7日（1ドル＝1504．2ウォン）以来のウォン安ドル高だ。米消費者物価指数（CPI）など物価指標が予想値を上回り、利下げ期待感が弱まった点もドル高につながった。英国の地方選挙で与党が大敗し、ポンド安が進んだことも影響した。