青年たちと対話をすると同じ嘆きをよく耳にする。「未経験者はどこでキャリアを積んで経験者になればよいのか」。スタートラインに立つ前からすでに脱落が確定しているようなものだ。就職活動中の10人に8人が「業務経験とキャリア開発の機会不足」を最大の問題に選んだという調査結果もこの現実をそのまま映し出している。経験がないため仕事が見つからず、仕事がないため経験を積むことができない悪循環が一世代を閉じ込めている。専門職も例外ではない。公認会計士試験に合格しながらも実務研修の場を見つけられない会計士が累計600人余りにのぼり、合格者の70％が失業状態として残った時期もあった。試験を突破した合格者が政府庁舎の前でデモをする光景は最初の職場を得るのがどれほど難しいかを表している。青年失業率は全体失業率の倍に近い。

韓国銀行（韓銀）の最近の分析はこの変化を統計で裏付けている。2022年下半期以降の3年間で青年の雇用は21万1000件減少したが、その98．6％がAI高露出業種で消えた。同じ期間、50代の雇用は20万9000件増え、うち14万6000件はむしろAI高露出業種で新たに生じた雇用だった。これはAIが若手が担っていたコーディング、資料調査、基礎分析を代替する一方で、ベテランの暗黙知や管理業務は増幅させる方向に作用していることを意味する。韓銀はこれを「年功偏向型技術変化」と呼んでいるが、分かりやすく言えば「AIは若手を押し出し、高齢者の頭に翼をつける」ということだ。企業の計算は単純になる。不慣れな新人を育成する費用をかけるより、今いるベテランにAIツールを一つ持たせる方がはるかに経済的だからだ。


しかしこの計算がもたらす危険は社会だけでなく企業自身にも及ぶ。現在の業務をAIで効率よくできるとしても、それが企業の将来の競争力を保証するわけではない。企業は常に新しい分野に挑戦しなければ生き残れず、若手はその挑戦の最も基礎となる種だ。青年を採用しないということは、結局、現在のやり式を熱心に続けながら今のポジションを守るという宣言であり、短期的な効率を手にする代償として長期的な競争力の種を自ら枯らす行為だ。今日の効率が明日の基盤をむしばむ。


この危機の本質は「速度」にある。人口は緩やかに減少する。危機に気づくのも、そのトレンドを覆すのも一世代の時間がかかる。その一方で青年採用の崩壊は急速かつ静かに進行する。採用シーズンに1、2回だけ「経験者のみ」という壁に阻まれて引き返すだけでも、その年の卒業生は生涯にわたり空白期間を抱えることになる。最初の職を得るまでの空白は単なる時間の損失ではない。生涯の賃金とキャリアの軌跡を歪める「傷あと」として残る。人口減少が「総量の危機」であるなら、青年の失踪は「入り口の危機」だ。新生児がいない社会が中長期的に国の存立を脅かすとすれば、青年のいない社会は中短期的に企業、経済、そして共同体を同時に衰退させる。子どもが生まれない社会が未来を失うように、青年を採用しない社会は現在を失う。速度が異なるだけで、どちらも国の運命を変える問題だ。


【中央時評】少子化対策の失敗、青年失業で繰り返してはならない＝韓国（2）