先月中旬、ノルウェーの首都オスロを歩いていたストルテンベルグ財務相は突然、トランプ米大統領の電話を受けた。当時、トランプ大統領が話した内容は関税のことだけではなかったと、ノルウェー有力経済紙ダーゲンズ・ナーリングスリーブが１４日報じた。

同紙は匿名の情報筋を引用し「トランプ大統領はノーベル賞を希望し、同時に関税について議論することを望んだ」と伝えた。北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）事務総長を務めたストルテンベルグ財務相は１４日、ロイター通信に対し、電話があった事実を認めながらも、トランプ大統領がノーベル平和賞に言及したかどうかについては答弁を拒否した。


トランプ大統領は１期目当時から自身の外交的成果を強調しながらノーベル平和賞に関心を見せてきた。特にノーベル平和賞を受賞した歴代米国大統領４人のうち現職では唯一就任約９カ月後に受賞したオバマ元大統領に対する不満を表しながら「私はオバマよりも資格がある」という主張を繰り返してきた。


１５日に米アラスカでロシアのプーチン大統領と会うトランプ大統領がウクライナ戦争停戦のための顕著な成果を出す場合、自分が受賞するべきという考えをさらに強めるはずという見方も出ている。すでにパキスタン、イスラエル、カンボジア政府などがトランプ大統領のノーベル平和賞受賞を支持し、ノルウェーノーベル委員会に候補として公式推薦した。

ホワイトハウス内部でも最近、ノーベル平和賞への言及が増えているという。ＮＢＣの１４日の分析によると、ホワイトハウスのレビット報道官は先月４回の公式ブリーフィングのうち３回もトランプ大統領は受賞の資格があるという発言をした。トランプ大統領も２期目に入って自身のソーシャルメディアにノーベル賞関連の投稿を７回しているが、うち６回が今年６月と７月に集中した。

ＮＢＣは「トランプ大統領にとってノーベル平和賞受賞のための最大のチャンスは今週訪れる」とし「ウクライナに公正な条件で停戦を引き出せば、これはオバマ大統領やバイデン大統領も果たせなかった外交的快挙となる可能性がある」と報じた。ノーベル平和賞はスウェーデン王立科学アカデミーが主管する他の賞とは別に、ノルウェーノーベル委員会が受賞者を選定して毎年１０月に発表する。