米国が投げた１０４％の関税爆弾は中国に危機だろうか機会だろうか。中国の半導体業界は利益を期待する雰囲気だ。米中が報復関税をやり合うならば中国の半導体企業が値段の上がった米国製装備より安い自国製品を選ぶ代替需要が集まるとみられるためだ。これまで米国の輸出統制により半導体自立基盤を固めてきた中国が今回の関税戦争を「第２の半導体崛起」の機会にできるという分析が出ている。

市場の反応はすでに肯定的だ。香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストは８日、上海証券市場に上場された中国企業の公示資料と株価変化に基づいて今回の米中関税戦争が一部技術企業に好材料になるだろうと予想した。




中国・深圳に本社を置くチップシーテクノロジーズは今回の関税対立で中国市場シェア拡大が期待されると明らかにした。家電製品と自動車用半導体チップを生産するこの会社の株価は前日比４．３８％上昇した。レーダーセンサー用チップ製造会社である蘇州エバーブライトフォトニクスも米国製輸入品に対する報復関税が売り上げに肯定的だと予想した。株価が５．４％上がった同社は「輸入チップ費用がさらに上がり中国国内顧客が供給網の不確実性に直面しかねないため」と説明した。

◇制裁→関税、耐性強くなった中国半導体

中国半導体装備企業の恩恵も注目される。貿易安保管理院によると、中国の半導体製造装備輸入額は２０２２年の３１億ドルから２０２４年には３９億６０００万ドルと２７．５％増加した。２０２２年から始まった米国の輸出統制によりアプライドマテリアルズ、ラムリサーチ、ＫＬＡなど米国企業の先端装備輸出は遮断されたが、レガシー工程用装備は中国に輸出され続けている。

だが中国の報復関税により米国製装備の輸入価格が上がれば既存の需要が中国の装備に転換される可能性が大きい。中国最大の半導体装備企業のナウラ（北方華創）は米国の技術規制にも蝕刻・蒸着部門で競争力を持ち、米国装備の代替材として急浮上している。世界の半導体装備市場で６位のナウラは中国企業で唯一世界１０位以内に入る。１－３月期の売り上げが前年同期比５１％、純利益は５３％増加するなど３年連続で成長を継続している。

米国の輸出制裁にも７ナノメートル（ナノは１０億分の１）プロセスを実現したという新凱来技術は３月に上海で開かれた「セミコンチャイナ」で初めて自社装備を外部に公開して注目を集めた。

◇サムスンとＳＫは「ジレンマ」

問題はこのような中国の「半導体崛起」が加速化するほどサムスン電子とＳＫハイニックスの立場が縮小しかねない点だ。長鑫存儲技術（ＣＸＭＴ）、長江存儲科技（ＹＭＴＣ）、中芯国際集成電路（ＳＭＩＣ）など中国の半導体企業はそれぞれＤＲＡＭ、ＮＡＮＤ、ファウンドリー分野で韓国企業との技術格差を急速に縮めている。

対外経済政策研究院のキム・ヒョクチュン副研究委員は「中国の装備企業が米国水準に到達したものではないが、蝕刻やエッチングなど一部分野では早く成長している。現地需要増加と集中的な投資が続くほど装備企業だけでなく半導体メーカーなど産業全般がともに成長する可能性が大きい」と話した。