「自由貿易は死に、二度と戻らないだろう」。ＴＳＭＣ創業者のモリス・チャン博士の２０２２年の予言はすでに現実だ。米中の技術戦争は世界的半導体供給網を２つに分け、半導体製造大国である韓国と台湾は米中の間に挟まればたつくエビの境遇だ。これまで激しく半導体三国志を書き続けた「韓国・台湾・日本」は急変する情勢の中で新しい協力を摸索中だ。先月中央日報と会った国立台湾大学の楊光磊教授（元ＴＳＭＣ研究開発シニアディレクター）は、「台湾企業は韓国を強く警戒している」としながらも、「これはゼロサムゲームではないのでメモリーとロジックから両国間の協力議論を始める時」と話した。サムスンとＴＳＭＣ、韓国と台湾が、競争を超えて手を組む決心をすることは果たして必要だろうか、いや可能だろうか。先月２２日に台湾の台北で開かれた世界半導体供給網国際フォーラムを中心に３カ国の半導体市場の水面下の流れを調べた。

◇半導体三国志、世界化が終わった後に

世界的半導体分業構造が揺れる。「中国の市場」をはずし、「米国の製造」を加えて先端半導体生態系を再編しろというのはペク・ジョンウォン氏にも難しいレシピだ。自由貿易の祝福の中で大きくなった韓日と台湾の３カ国は小さく分けられた世界で互いの動きをうかがい始めた。


サムスン電子はＮＡＮＤ型フラッシュの４０％、ＳＫハイニックスはＤＲＡＭの４０％とＮＡＮＤの２０％程度を中国で生産していると推定される。しかし米国は「中国に老朽半導体装備も売るな」とし、中国は「投資をもっと増やせ」と言うので困難な状況だ。

台湾も容易ではない。ハーバード政策大学院のジェーソン・ヒュー上級研究員は「台湾は先端製品供給網を中国に移転するために天文学的費用と苦痛を味わい、ＴＳＭＣ売り上げの１３％を占めるファーウェイが米国の制裁対象になった２０２０年には台湾での雇用にも影響があった」と話した。

素材・部品・装備大国である日本は米国の対中制裁で重要な協力国だが、本心では不満が積もっている。国際文化会館地経学研究所の鈴木一人所長（東京大学公共政策大学院教授）はフォーラムで、「トランプ氏の再選時に対中輸出規制が減ることはなく、この時最初に打撃を受けるのは日本（素材・部品・装備）企業」と話した。彼は「３カ国が米国の政策の言いなりにならずともに議論すべき」と主張した。

◇ＴＳＭＣはなぜ救援が必要なのか

ＡＩ半導体を掌握したエヌビディアも、まだ微々たる追撃者のＡＭＤも、下半期にＡＩ搭載ｉＰｈｏｎｅを出すというアップルも、先端半導体をすべてＴＳＭＣに任せている。ＴＳＭＣに何の心配があるかと思うが、台湾という立地の限界が明確だ。

世界が台湾製半導体を必要とするため台湾は破壊されることがないというのが「シリコンシールド論理」だ。しかし欧米の自国内半導体製造基調が強化され盾にひびが入り始めた。ＴＳＭＣマーク・リュウ会長は昨年ニューヨーク・タイムズとのインタビューで、「中国が半導体のために台湾を侵攻することはないが、半導体のために台湾を侵攻しないのでもない」としてシリコンシールドを否定した。

台湾は最新半導体プロセスだけは自国内に置きたがる。先月台湾国家発展委員会は年内に台湾にＴＳＭＣ２ナノメートルファブなど１０カ所以上の工場をさらに作ると発表した。しかし土地は思い通りではない。台湾はエネルギー源の９８％を輸入に依存している上に脱原発政策により電力難が深刻だ。先月電気料金を引き上げたがＴＳＭＣの負担は２５％増えた。台湾国防部傘下国防安全研究院の陳明祺所長はフォーラムで「すべての半導体生産を維持するのが台湾の環境で持続可能ではない。海外に多角化しなければならない」と話した。


米中の争いに「一発」食らった…サムスンとＴＳＭＣ、互いの救援者になるか（２）