国際貿易ルートの核心である紅海・スエズ運河航路がまひする危機に置かれた。イエメンのフーシ派が紅海で民間船舶を相次いで攻撃し海外の大手海運会社に続き生産量規模で世界２位の英石油企業ブリティッシュ・ペトロリアム（ＢＰ）も紅海での運航を見合わせると明らかにした。世界的に物流とエネルギー輸送大乱への懸念が高まり米国は関連国と紅海の安全保障を共同で対応することにした。

ウォール・ストリート・ジャーナルなどが１８日に伝えたところによると、ＢＰはこの日「紅海航路の安全状況が悪化したことを受け、紅海を通過するすべての輸送を一時的に中断することにした」と明らかにした。世界の主要海運会社はすでに紅海での船舶運航を一時中断している。世界２位海運会社であるデンマークのマースクが１５日に一時運航中断を発表したのに続き世界５位のドイツのハパックロイドも紅海での運航を取りやめた。

世界３大海運同盟のひとつであるザ・アライアンスもスエズ運河を通過しないと明らかにし、ここに所属する韓国の海運会社ＨＭＭと台湾の陽明海運などもこの方針に従った。スイスのＭＳＣ、フランスのＣＭＡ　ＣＧＭ、ベルギーのユーロナブなど欧州の海運会社も相次いで紅海での貿易船舶の運航をやめた。


代わりにこれら企業はアフリカの喜望峰を回って大西洋を航行する迂回ルートを選んでいる。スエズ運河路線より９０００～１万キロメートル長く航行しなければならないが、この場合物流費用は約２０％、航海期間は７～１４日増えることになる。

◇フーシ派の攻撃で紅海「貿易まひ」懸念

世界的海運会社と石油会社が紅海での運航を中断したのはここでイエメンの反政府勢力であるフーシ派が持続的に民間船舶を攻撃しているためだ。フーシ派は先月１９日に紅海で航行中だった日本の海運会社所属船舶を拿捕した後、紅海を過ぎる船舶少なくとも１０隻を攻撃したり威嚇した。

名分はイスラエルのガザ地区攻撃に対する報復だ。フーシ派はイスラム教シーア派の分派であるザイド派所属隊員で主に構成されており、同じシーア派であるイランの支援の中で首都サナアをはじめとするイエメン西部の大部分を支配している。

紅海とスエズ運河路線は欧州市場とつながる核心海上貿易ルートだ。世界の海上コンテナ物流の３０％、商品貿易量の１２％を占める。ペルシア湾で生産された原油と天然ガスを欧州と北米に輸出するルートでもある。

今回の事件で世界的物流費用の急騰が懸念される理由だ。ウォール・ストリート・ジャーナルによると現在スエズ運河を通過する船舶数は１日平均１７隻から１４隻に減った程度だが、紅海地域の運航中断が続けば物流大乱を招くことになる。１４日には韓国の貨物を載せてトルコに向かったブルガリアのばら積み船がアデン湾に進入する前にソマリアの海賊に拉致されたという。


フーシ派の攻撃に揺れ動く原油価格と物流…米国「紅海パトロール多国籍海軍」創設（２）