「不況の信号」に危険シグナルが再び灯った。しばらく正常軌道を歩んでいた韓国国債の長短期金利が最近再び逆転したのだ。満期が短い短期物金利が長期物金利より高まる長短期金利逆転は市場で景気低迷のシグナルと解釈される。

金融投資協会が２４日に明らかにしたところによると、国債２０年物と３年物金利の逆転現象が１１日から２１日まで７営業日にわたり続いた。米国と韓国の緊縮緩和と景気衝撃のない物価安定（ノーランディング）への期待感で３月から正常軌道に進入してから６カ月余りぶりだ。

韓国銀行と統計庁などが景気を予想する際に鋭意注視する国債１０年物と３年物の金利差も急激に狭まっている。先月１８日の０．１８８ポイントから１９日には０．０６５ポイントで格差が減った。


一般的に長期物債券金利は短期物より高い。資金を長く貸し付ける立場では長い貸し出し期間などのさまざまなリスクを考慮すれば利子をさらに受けることになる。だが未来に対する見通しが不透明で景気に対する懸念が大きくなれば長期金利が短期金利より低くなったりもする。また、インフレ（物価上昇）に対応するため中央銀行が基準金利引き上げに出る場合、短期金利を引き上げて長短期金利逆転現象が現れる。

長短期金利逆転あるいは長短期金利格差が減るのは景気急冷により短期資金調達費用がそれだけ高くなるかもしれないという市場の不安が反映されたと分析される。

こうした不安感に燃料を入れて火をつけたのは最近の尋常でない国際原油価格上昇だ。韓国石油公社によると２２日基準でドバイ産原油価格は１バレル＝９４．２７ドルで３カ月間に２１．７％上昇した。原油価格が物価上昇をあおることになれば高強度の緊縮政策も長期化するほかない。

米国も当分高金利基調を継続する見通しだ。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が１９～２０日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）定例会議後に公開したドットチャートによると、今年末の目標金利は年５．６％だ。現在の政策金利が年５．２５～５．５％であるだけに追加の金利引き上げに出る可能性がある。

キウム証券のキム・ユミ研究員は「国際原油価格上昇は他の原材料の生産費用を高める副作用を生む恐れがあり、景気もさらに弱めさせかねない」と説明した。

ハナ証券のキム・サンマン債券パート長も「市場は米国が下半期に緊縮を終了し景気低迷もわずかだろう（ノーランディング）と予想したが、こうした楽観論が最近の国際原油価格上昇などによりずれている外れている。こうした状況が国債の長短期金利にも反映されたもの」と話した。