世界的半導体素材・部品・装備恐竜企業がランサムウェアの攻撃を受け世界の半導体メーカーがパニックになった。世界最大の半導体装備メーカーである米アプライドマテリアルズ（ＡＭＡＴ）で被害規模が具体化しており、サムスン電子やＳＫハイニックスなど韓国企業も追加被害の懸念に神経を尖らせている。

ブルームバーグなど外信と関連業界によると、ＡＭＡＴは「素材・部品・装備供給業者のサイバーセキュリティ事故により４－６月期に２億５０００万ドルの売り上げ損失が発生するだろう」と明らかにした。同社のゲイリー・ディッカーソン最高経営責任者（ＣＥＯ）は１６日の１－３月期業績発表で「最近主要供給業者のうち１社で４－６月期の出荷に影響を及ぼしかねない納品中断事態が発生した。今後損害を回復できると期待する」と話した。

ＡＭＡＴは自社に被害を与えた供給業者を具体的に明らかにしていないが、外信は３日にランサムウェア攻撃を受けたＭＫＳインスツルメンツが原因だと分析した。ランサムウェアはシステムデータを暗号化してアクセスを妨げた後に身代金を要求する悪性プログラムを意味する。


ＭＫＳインスツルメンツは１９６１年に設立された米国の半導体素材・部品・装備メーカーで、真空測定バキュームゲージ、ＲＦジェネレーター（高周波電源装置）などの半導体製造・測定装備と露光工程装備などを生産している。この日基準で時価総額は６１億ドルに達する。サムスン電子やＳＫハイニックスをはじめ、台湾のＴＳＭＣ、米国のインテル、オランダのＡＳＭＬなどが主要顧客として知られている。

ＭＫＳは「現在復旧を進めている」という立場だ。その一方で、「ランサムウェア攻撃が真空とフォトニクスソリューション事業部の注文・配送と顧客サービスに影響を与えている。現在被害費用と影響の範囲を確認することはできない。保険適用の有無も協議を進めている」と明らかにした状態だ。

ＭＫＳ本社をはじめ韓国法人のホームページも現在までつながりにくい状況だ。外信はＭＫＳがこれに先立ち予定された１－３月期カンファレンスコールを２８日に延期しただけに、この日ランサムウェア事件の財政的被害状況が詳細に公開されると予想した。

問題はＭＫＳ発のランサムウェアをめぐる影響がいつまで続くかわからないという事実だ。ＭＫＳに「身代金」を要求したハッカーグループは現在まで現れていない。通常ランサムウェア攻撃を受けた企業・個人がハッカーグループに暗号資産などで「身代金」を支払えば、データを回復するのに必要な復号キーを入手できる。復号キーを入力すればデータを回復できるが、この過程でデータが流失したり重要情報が外部に流出したりする可能性もある。

一部では、事件が長期化する場合、韓国の半導体工場に余波を及ぼしかねないと懸念する。業界専門家は「半導体装備の場合、代替材を確保しにくい。素材・部品・装備供給が円滑でない場合、工場が止まる恐れもある。世界最大の業者であるＡＭＡＴが被害を受けただけに、サムスン電子やＳＫハイニックスなども連鎖被害を受けているとみる」と明らかにした。

サムスン電子とＳＫハイニックスはこの日、中央日報の電話取材にそれぞれ「現在まで大きな影響はないものとみられる。会社が保有している安全在庫もあり当面は生産中断につながりはしないだろう」と明らかにした。