また、コーエン教授は人口増加の速度が遅くなれば、国内総生産（ＧＤＰ）の成長は遅くなっても、一人当たりＧＤＰはさらに速く成長すると説明した。ルクセンブルク・スイス・ノルウェー・シンガポールなどは人口が少ないが、教育と技術に対する投資で一人当りのＧＤＰが高い代表的な国だ。これは「人口が減ると有限な生態資源に対する競争者も減る」という王豊教授の論旨と相接している。資源と財貨が有限の状態では人口が増えない、または減ってこそ個別の一人に投入される費用（養育・教育・保健など）が保障できるということだ。王豊教授が最近ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）に寄稿したコラムも「人口が減ってこそ人が貴重になる」というのが主要論旨だ。例えば、韓国社会の場合、過去には初等学校の無償教育だけ提供したとすれば、今は中学・高校まで無償教育を行わなければならないため、出産率が減ることが一人当りの投入費用を確保する側面では肯定的な効果を与えるという主張が出てくる可能性がある。


さらに、王豊教授をはじめとする一部の人口専門家らは、人口減少は経済成長による避けられない現象と見ている。米ヒューストン大学のディートリッヒ・ヴォルラス経済学教授は著書『完全成長（Ｆｕｌｌｙ　Ｇｒｏｗｎ）』で、「出生率の減少は経済成長の兆候」と診断した。国際通貨基金（ＩＭＦ）によると、主要国で一人当たりのＧＤＰが増加するほど出生率が下がることが分かったとし、これを後押しした。