最近、夫を戦場で失ったウクライナ女性のナタリア・アントネンコさん。夫が残して行った「贈り物」は塹壕で綴った日記帳と冷凍精子だった。夫が死亡して１カ月が過ぎた昨年１２月、アントネンコさんはソーシャルメディアに「夫の冷凍精子を利用して子女を持つ決心をした」と書き込んだ。

アントネンコさんは「パパが血を流して守った国で生きる機会を子どもたちに与えてやりたい」としながら「他の夫婦も（精子を冷凍する）決定を後回しにしないで」と訴えた。アントネンコさんは冷凍精子使用可能期限である２０年間、最大限たくさん子どもを産みたいと話した。

このように、最近ウクライナの既婚男性が自分の精子を冷凍保管した後に戦場に向かう事例が増加していると英国エコノミストが８日（現地時間）、報じた。


昨年２月の戦争勃発後、しばらく停止していたウクライナの不妊治療クリニックは再開を始めている。もともとウクライナは代理母産業が活性化した国だ。代理母産業が合法で、西欧よりも費用が安いため全世界の不妊治療夫婦がウクライナを訪れた。代理母産業が発達したところ人工受精技術も進んでいるという評価だ。

エコノミストはウクライナ最大の不妊治療クリニックである母子健康院が前線で戦う人々の精子・卵子を安くあるいは無料で冷凍するプログラムを開始したと伝えた。首都キーウで医師として働くビタリ・ラドゥコさん（３７）はエコノミストに対して「毎月３０～４０組の軍人夫婦が該当プログラムを利用している」と伝えた。

戦争前はウクライナの不妊治療クリニックを訪れる患者の５割が外国人夫婦だった。ところが今ではウクライナ人だけが利用していて、このうち４割は軍人家族だ。クリニックを訪れたエドアル・コノプカさんは夫が海軍に所属している。夫婦は「ロシアとの戦争も私たちの夢である子どもを奪っていくことはできないだろう」と話した。

ただし、ウクライナ法では精子や卵子を凍結させた人が死亡した後、配偶者がこれを使用できる法的根拠はない。したがって医療機関では夫や妻の死後にも冷凍精子や卵子を配偶者が使用できる権利に言及した委任状を受け取っておかなくてはならない。

これに先立ち、ロシアも最近参戦するロシア人の精子冷凍を無料支援すると発表した。

ロシアのタス通信はロシア当局が特別軍事作戦のために動員されたロシア市民の生殖細胞（精子）を無料保存するために財政支援をする予定だと伝えた。戦死した軍人の家族が人工受精等を通して子女を得られるようにする計画だ。