グラフィック＝シン・ジェミン記者
小児青少年科はもちろん、産婦人科や外科のような必須診療科への応募を避ける現象は昨日今日のことではない。酬価が低いうえに医療事故でも起こせば医療スタッフの過失でなくとも医者を拘束して恥をかかせることを韓国社会が当たり前だと思うようになった結果だ。このような状況で果たしてどんな医者が必須診療科を選択するだろうか。
昨年７月ソウル峨山（アサン）病院看護師死亡事件は必須診療科忌避現象が招いた副作用の集大成といえる。看護師が勤務中に脳出血で倒れたが緊急手術ができる医者がおらず別の病院に移送したが結局亡くなった。ソウル峨山病院が国内で最も患者を多く診る病院であることを考慮すると非常に衝撃的だ。当時ソウル峨山病院は地域応急センターに指定された病院だったため、「救急患者を２４時間診療することができるように施設と人材、装備を運営しなければならない」と明示した「応急医療に関する法律」に違反したという非難の声が大きかった。だが、脳血管の手術ができる医者を探すことが非常に困難であるうえ、なんとか医者を見つけても、手術をしたところで病院は赤字を出す現行の医療点数体系下では病院を叱るばかりもできない。
こうなるたびに政府は「医大入学定員拡大」というカードに手をかける。今回も教育部が保健福祉部に定員を増やしてほしいと要請した。政府は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）国家別人口比医者数を根拠に突きつける。実際に２０１９年韓国の医者数は人口１０００人当たり２．５人でＯＥＣＤ平均（３．４人）よりも少ない。問題はこの統計が国別の医者の勤務条件や生産性などは全く考慮していない単純比較という点だ。
人口に対する医者数よりも１人の医者がどれほど多くの地域の患者を診療しているか、すなわち国土面積に対する医者数のほうが重要だ。１０平方キロメートル当たりの医者数は韓国が１２．１人でオランダ（１４．８人）やイスラエル（１３．２人）に続き全世界で３番目に多い。また、医者数とは関係なく医療アクセス性は韓国が最も優れている。例えば、２０１９年韓国国民１人当たりの外来診療回数は年１７．２回でＯＥＣＤで最高だった。平均（６．８回）の２．５倍だ。それだけでなく、韓国の多くの病院は当日診療が可能だが、これもまた世界でほぼ唯一といえる。このような状況で韓国で医者数が足りないという主張は説得力が落ちるほかない。
百歩譲って医者の数が不足しているとしても、政府の主張のように医大定員の拡大で必須診療課科忌避問題を解決することはできない。政府は医者数が増えれば皮膚科のような人気の科のように競争が激しくなれば自然と競争が少なくなり必須診療科に流入する落水効果を期待することができると説明する。だが、供給拡大では需要不均衡は解決できない。過去５年間の毎年全体専門医応募数は募集定員を上回ったが、必須診療科である小児青少年科、産婦人科、一般外科、胸部外科は常に定員に満たなかった。この数字一つだけ見ても政府の主張は間違いだ。
医大定員の拡大はかえって別の問題を引き起こす可能性が高い。医療特性上、供給者が多くなればなかった需要を創り出すことになる。政府がそこまで心配している健康保険財政の健全性が悪化するということだ。医大と専門医の教育も不十分になることが明らかだ。結局、廃校した西南医大の例のように急造された新設地方医大の劣悪な修練環境は医者の質の低下だけをもたらすことになる。医者は増えたが医療の質が落ちれば誰が歓迎するだろうか。
事実、医者不足よりも大きな問題は医療の地域格差だ。２０２０年、共に民主党の崔恵英（チェ・ヘヨン）議員室によると、人口１０００人当たりの活動医者数はソウル鍾路区（チョンノグ）、大邱中区（テグ・チュング）、釜山西区（プサン・ソグ）はそれぞれ１６．３、１４．７、１２．７人なのに対して、江原高城郡（カンウォン・コソングン）と襄陽郡（ヤンヤングン）は０．４５、０．４７人にすぎなかった。上級総合病院４３カ所の半数を越える２２カ所が首都圏に位置（２０２０年基準）している。病院や医院級医療機関も首都圏に密集している。
『クリエイティブ資本論―新たな経済階級の台頭』の著者であるリチャード・フロリダ教授は世の中はフラットではなく、むしろ一部分が尖っているスパイキー（ｓｐｉｋｙ、集積）化したものだと指摘した。スパイキーな世の中で、人々は特定地域、すなわち都市に集まって暮らす。特に社会に大きな影響力を及ぼす科学者や先端技術者はさらにその傾向が強い。優秀な医療人材も施設と装備が完備した都市に集中する。医療の地域偏在は韓国だけではなく国際的な現象だ。これを誤認して医者数の増員のような局所的対策でアプローチしてはいけない。
【私は告発する】なぜ日本の失敗をまねするのか…医者を増やしても「廃業する小児科」は解決できない（２）
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