日本経済新聞が２３日に２０２１年の「主要商品・サービスシェア調査」の結果を通じてこのように発表した。この調査で韓国企業は５６部門のうちＤＲＡＭ、有機ＥＬパネル、ＮＡＮＤ型フラッシュ、スマートフォン、超薄型テレビの５部門で１位に上がった。いずれもサムスン電子が生産する製品だった。ＤＲＡＭではＳＫハイニックスが、超薄型テレビと有機ＥＬパネルではＬＧエレクトロニクスとＬＧディスプレーがそれぞれ２位に上がった。


米国企業が１位の分野は電気自動車（テスラ）、ＶＲヘッドセット（メタ）、バイオ医薬品（ファイザー）、スマートウォッチ（アップル）など１８分野だった。中国企業は監視カメラ（ハイクビジョン）、冷蔵庫、洗濯機（ハイアール）、携帯電話通信インフラ（ファーウェイ）など１５分野では１位を占めた。日本企業は二輪車（ホンダ）、携帯用リチウムイオン電池（ＡＴＬ）、デジタルカメラ（キヤノン）など７分野でシェア１位に上がった。この調査は各分野のシェア１～５位の企業だけ公開し、国別のシェアは提示していない。