時々立ち寄る東京銀座のデザートカフェでは白髪の女性がサービスをしてくれる。白いブラウスに黒いベストを美しく着こなしたこの女性は今年７０歳、１０年前に銀行を退職した後、このカフェに就職したという。日本ではファーストフード店でも、コンビニでも年配のスタッフに会うのはそう難しくない。路上工事現場には歩行案内のためにポイントごとに案内員が配置されている。「２人でも十分な仕事を５人で？」と思ったが、大部分がアルバイトで雇われた高齢者だ。

総務省が１９日、敬老の日を迎えて発表した統計を見ると理解ができる。日本で６５～６９歳人口の就職率は５０．３％で１０年連続の増加となった。６５歳以上では４人に１人（２５．１％）が、７０歳以上も５人に１人（１８．１％）ほどが依然と仕事をしている。日本の高齢化はさらに進み、６５歳以上が全体人口で占める比率は２９．１％まで上昇し、世界１位を守っている。国連統計によると、日本に次いでイタリア（２４．１％）・フィンランド（２３．３％）となっている。韓国は１７．５％だ。

日本の高齢者就職率が高まる理由は政府政策の影響が大きい。少子化の余波で日本の１５～６４歳経済活動人口は過去２５年間で約１２００万人減った。人口減少による労働力不足を解消するために、政府は「７０歳現役時代」を掲げて企業に定年を６５歳まで延長し、７０歳まで仕事ができる環境を整えるよう圧迫してきた。


「年を取っても仕事ができるとは、なんて素晴らしい」というには裏がある。高齢就業者の７５．９％はパートタイムなど非正規職で、６０歳以上の非正規職労働者の平均賃金は１３万円だ。６０歳以上の正規職労働者の平均賃金３３万円とは差が開きすぎている。社会は高齢者に「ずっと仕事をしろ」というものの、結局与えられるのは給料が安くて質の低い仕事というものだ。

それでも働くのは経済的な理由からだ。日本労働組合総連盟の２０２０年調査で「６０歳以降も働くのはなぜか」という質問（複数回答）に「生活のため」と回答した人が７７．０％を占めた。「健康を維持するため」（４６．２％）、「生活の質を高めるため」（３３．９％）などよりもはるかに高い。

記事を読んだ後に、働く高齢者と会うため複雑な気持ちになった。高齢でも働き続ける意味は何なのか、満足な給与を受け取っているのか気になった。高齢でも望めば仕事ができて正当な報酬が与えられる社会は日本の課題であり、驚くべき速度で高齢化している韓国がまもなく直面する課題でもある。

イ・ヨンヒ／東京特派員