ソウル汝矣島（ヨイド）の３倍の面積を要するポスコ浦項（ポハン）製鉄所が稼働５０年で初めて「シャットダウン（全体工程中断）」に入った。現代製鉄浦項（ポハン）工場も稼働をストップした。各企業は天災地変による避けられない稼働中断であることを強調するが、徹底した原因の分析と対策強化が必要だという指摘も出ている。

ポスコホールディングスは６日から主要子会社であるポスコの浦項製鉄所で製品の生産を中断したと７日、公示した。６日に上陸した台風１１号「ＨＩＮＮＡＭＮＯＲ（ヒンナムノー）」で工場のほとんどの区域に停電・浸水が発生し、全工程ラインの稼働が中断されたためだ。

ポスコホールディングスは公示で「製鉄所の核心設備である３つの高炉（溶鉱炉）には被害はなかったものの、休風（一時的稼働中断）中」としながら「電気供給が回復し次第、正常稼働の予定」と明らかにした。


高炉で銑鉄を生産するときに風を吹き込むことから、「休風」はこれを一時的に停止することを意味する。普通は約２カ月ごとに高炉整備のために休風を行うが、現在使用中の第２・３・４高炉を同時に休風するのは今回が初めてだ。ポスコは当初、台風上陸が予想される６日未明に高炉３基の休風と全ライン稼働中断を計画していた。だが、被害が大きくなったため稼働中断期間の長期化が避けられなくなった。

ポスコの崔正友（チェ・ジョンウ）会長は６日、浦項製鉄所を訪れて冠水地域や第２熱延工場、変電所など被害現場を視察して職員を励ました後、非常対策会議を主宰した。現在は金学童（キム・ハクトン）副会長を団長とした台風災害復旧タスクフォース（ＴＦ）を構成して事態の原因を把握して、正常化方案を議論している。

浦項製鉄所の昨年の売上は１８兆４９４７億ウォン（約１兆９３００億円）でポスコホールディングス全体の連結売上額の２４．２％を占めた。業界によると、休風が可能な期間は５日ほどで、この期間が経過すると再稼働に大きな費用が必要になる。業界は一日の生産量と銑鉄価格を根拠に一日数百億ウォン売上損失を推算することもした。

生産中断が長期化すれば全体鉄鋼市場にも打撃を与えかねない。ポスコ側は「正確な被害規模を把握しているところ」としながら「高炉別に休風・送風を繰り返して早期に操業を開始し、受電変電所は１～２日内に正常化する計画」と明らかにした。

だが、冠水被害を受けた全体ラインを復旧しないことには生産ができないため、工程復旧時点は未定だ。ポスコは浦項製鉄所で生産したスラブ（銑鉄を加工して板状にした半製品）を全羅南道（チョルラナムド）光陽（クァンヤン）製鉄所に運んで加工し、光陽製鉄所の生産量を最大に増やして生産の支障を最小限に抑えると明らかにした。

この日、現代製鉄も台風１１号の影響で浦項工場の一部施設が冠水し、棒形鋼（鉄筋・Ｈ形鋼）などの製品生産を中断したと公示した。現代製鉄浦項工場でも停電と浸水が発生した。現代製鉄関係者は「被害設備を復旧している」とし「仁川（インチョン）と唐津（タンジン）工場の在庫を活用、稼動率増大で売上損失はないだろう」と話した。タイヤの素材であるカーボンブラックなどを生産するＯＣＩ浦項工場も生産を停止した状態だ。

専門家は今回の事態の原因を徹底的に分析し、大雨など自然災害に対する対策をもっと徹底的に立てる必要があると助言した。又石（ウソク）大学消防防災学科のコン・ハソン教授は「主原因が記録的豪雨なのか、対処不足なのかは言いにくいが、今回のことを機に河川の氾濫や低地帯の冠水を防止する施設を補強するなど、不足した部分を点検・改善しなければならない」と話した。ソウル科学技術大学安全工学科のチョン・ジヌ教授は「天災地変として見るべき状況のようだ」としつつも「常に予想した最悪の状況よりも深刻な状況に陥る場合もあるということを仮定して備えを整えておかなければならない」と話した。