「お金がなく半地下の部屋に長く住んだがとても恐ろしい瞬間でした」（ソウル・冠岳区の生活保護受給者リュさん）。

「今後半地下の部屋には絶対住まないでしょう」（ソウル・銅雀区新大方洞の会社員パク・ソジンさん）。




８～９日の豪雨で浸水したソウルの半地下住宅居住者は歯ぎしりした。１０日に取材陣が訪ねたリュさん（７２）の半地下の部屋は戦場のようだった。家電製品と家具は外に出してあり、床材ははがされていた。壁には大人の腰の高さまで水があふれた跡が鮮明だった。リュさんは「８日夜に３０分もしないで水があふれた。『早く出てこい』という夫の叫びに身ひとつで抜け出した」と話した。リュさんはソウル・瑞草区（ソチョグ）の家賃３５万ウォンの半地下住宅に住んでいたが、３年前にさらに安い２０万ウォンのここにきたという。彼は「生活保護５０万ウォンでどうやって暮らしていくか先が見えない」とため息をついた。

会社員のパク・ソジンさん（２８）は２０１５年に大田（テジョン）から上京した夢多き青年だ。考試院に住んでいたが、保証金１０００万ウォン、家賃４５万ウォンの安さから新大方洞（シンデバンドン）に来た。２２０万ウォンの月収と比較すれば少なくない負担だ。小さな窓からは１日に２～３時間ほど日が差すが、冬にはかびがたくさん生えるという。いつもトイレの水が逆流し、８日夜には足首の高さまで水があふれ卒業アルバムや賞状などが水浸しになった。パクさんは「近く屋根部屋に引っ越す予定だが、こんなことになり悔しい」と話した。

突然の豪雨に見舞われると半地下住宅居住者が最初に最も大きな被害を受ける。今回はソウル・冠岳区（クァナクク）の新林洞（シンリムドン）でイさん（７２）の２人の娘と孫娘（１３）が、ソウル・銅雀区（トンジャクク）で５０代の生活保護受給者の女性が死亡した。２０１７年７月の豪雨では仁川（インチョン）の半地下住宅で９０代の認知症の高齢者が死亡した。２０１０年の台風７号の際に浸水した住宅の９０％が半地下だった。リュさんとパクさんの隣の半地下住宅もすべて浸水した。

統計庁人口総調査によると、２０２０年の全国の半地下（地下含む）住宅は３２万７３２０世帯だ。ソウルに６１．４％の２０万８４９世帯が集まっている。惨事が起きた冠岳区に最も多い２万世帯がある。仁川（インチョン）・京畿道（キョンギド）を加えた首都圏が全国の９５．９％を占める。平均世帯構成員が２０１５年基準１．９人であることを考慮すると、６２万人ほどが半地下に住む。２０１５年には３６万３８９６世帯で毎年減ってはいる。

国土研究院の報告書「映画『パラサイト』が召還した地下居住実態と政策的示唆点」（２０２０年）によると、半地下住宅が首都圏に集まったのは高い家賃のためだ。報告書作成者である韓国都市研究所のチェ・ウニョン所長は「半地下住宅は貧しい家族の最後の砦」と指摘する。同研究所のソウル半地下実態調査によると、ソウルの半地下住宅世帯の２９．４％が生活保護受給者だ。所得１００万ウォン未満の世帯が２３％だ。研究所は「半地下の家賃は地上の３分の１のため低所得層が居住するほかかない」と話す。

ソウルの半地下住宅の７２％は採光不良だ。換気不良は５９％、防水不良は４６％だ。惨事が起きたソウル・新林洞の半地下住宅は縦３０センチメートル大の窓が道路側についている。映画『パラサイト』のように酔っ払いの立ち小便に耐えながら住んでいた可能性が大きい。ソウル大学社会福祉学科のイ・ボンジュ教授は「韓国は最低住居基準に満たない世帯が相対的に多い。韓国の経済水準に照らしてみると本当に恥ずかしいこと」と話した。

韓国政府は生活保護受給者２２７万人に賃貸料や住宅修理費など住宅手当を提供する。生活保護受給者ではない低所得層や青年の単身世帯はそのような支援がない。その上生活保護受給者でも災害に備えた支援策は目につかない。イ・ボンジュ教授は「半地下には生計が厳しい人が多く住む。住宅福祉次元では半地下であれどこであれ一定レベルの安全が保障されなければならない。水害に無防備にさらされる確率が高い構造ではないのかチェックして安全を保障する対策をまとめるべき」と話した。

韓国政府は２０２０年に映画『パラサイト』を受け半地下住宅問題がふくらむと全国実態調査をすると発表した。チェ・ウニョン所長は「こうしたことが起きるたびに政界や政府、メディアが瞬間的に関心を見せるが、少し過ぎればだれも振り返らない。尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権が年間１０万世帯の公共賃貸住宅を供給するというが、意志さえあれば３２万世帯の半地下住宅問題を解決できる」と話した。チェ所長は「常習的に浸水したり河川に挟まれているところから先に移し、安全を脅かす半地下住宅の賃貸を禁止すべき」と付け加えた。