李明博（イ・ミョンバク）政権当時の２０１１年４月、農心は「辛ラーメン・ブラック」を発売した。「牛骨補養食」を宣伝ポイントに掲げた高級即席めんだった。大型マート基準で１個１３５０ウォンと、既存の辛ラーメンの２倍を超える価格だった。ところが当時は李大統領が物価安定を経済の最優先目標として強調している時だった。就任２年目に２％台でどうにか安定させた物価上昇率が４．０％を超えるかどうかというタイミングだった。

就任当初に高物価のため支持率急落を体験した李大統領は物価変動に敏感だった。公正取引委員会は発売２カ月で辛ラーメン・ブラックに課徴金１億５５００万ウォンを科した。名目は虚偽・誇大広告だったが、実際の目的は物価安定だったというのが業界の一般的な評価だ。他の即席めんの便乗値上げを遮断しようとしたということだ。結局農心は発売５カ月で辛ラーメン・ブラックの生産を一時中断した。

◇高物価・高金利時代が再来


再び高物価時代がきた。先月の消費者物価指数は前年同月比６．０％上がった。通貨危機当時の１９９８年１１月の６．８％から２３年７カ月ぶりの上昇率だ。物価だけではない。庶民生活に密接に影響を与える貸出金利まで高騰している。韓国銀行によると、５月の預金銀行の家計貸出金利は４．１４％を記録した。２０２０年８月には２．５５％だった。韓国銀行が１３日に政策金利の基準金利を２．２５％に０．５％引き上げ、金利はさらに上がる見通しだ。

高物価・高金利は大統領の支持率に直撃弾だ。１９９３年３月～２０１９年５月の大統領支持率と経済指標の相関関係を研究した論文（「韓国大統領支持率と経済変数」、ペ・ヒョンソク、ヤン・ソングク）は「社会構成員の体感度が相対的に高い物価と金利水準に対しては敏感に反応し、その評価が支持率に反映されることが明らかになった」とした。経済成長率、失業率、総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は相対的に大統領支持率に大きな影響はなかった。すぐに財布からお金が出て行く経済状況が大統領の支持率を引き下げるという意味だ。物価が１％上がれば支持率は１．５％下落するという２００５年の研究もある。

これを経験した政権が李明博政権だ。李大統領就任直後である２００８年７月の消費者物価上昇率は５．９％まで上がった。貸出金利も上昇傾向だった。高物価・高金利の経済状況は狂牛病問題と重なり李大統領の支持率下落につながった。李大統領の任期初めの支持率は２０％台初め（リサーチアンドリサーチ調査）まで落ちた。就任３年目に「辛ラーメン・ブラック」に強力に対応したのもこうした背景があった。

◇経済悪化で下落する尹支持率

尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権でも似た現象が現れている。物価と金利がともに上がる状況で尹錫悦大統領の支持率は３０％台に下落した。ＳＢＳとネクストリサーチが９～１０日に全国の満１８歳以上の１０１０人を対象に世論調査した結果、尹大統領の国政遂行に対する肯定評価は３６．４％にすぎなかった。否定評価は５１．６％だった。

李大統領は物価対策としてチャジャンミョン、サムギョプサルなど生活必需品５２品目を集中監視する「ＭＢ物価指数」を導入し、自身が直接物価を管理する強硬姿勢を取った。庶民の物価を体感できる現場を訪問し、市場に物価安定メッセージを与え続けた。物価が少しずつ抑えられ支持率も上昇した。

尹大統領にも国民は民生安定政策を望んでいる。しかし尹大統領の努力は不足していると世論は認識している。ＳＢＳとネクストリサーチの調査で尹錫悦政権が最も集中すべき政策を聞いた結果、圧倒的多数である６３．１％が「物価安定など民生安定政策」と答えた。尹大統領の国政遂行否定評価の理由を尋ねたところ「経済・民生解決策不足」が２４．２％で、「側近中心の偏重人事」の２６．６％とともに最も多く挙げられた。韓国ギャラップと韓国社会世論研究所（ＫＳＯＩ）など他の世論調査機関の調査結果も同様だ。

◇「経済哲学と能力示せず」

尹大統領は前日に秋慶鎬（チュ・ギョンホ）経済副首相兼企画財政部長官に「単独報告」を受けて物価対策を頼むなど経済対応を強調した。しかし世論の評価は依然として冷淡だ。ＫＳＯＩのイ・ガンユン所長は「尹大統領が経済専門家ではないという点と現在の経済状況が外生変数という点は国民がみんなわかっている。しかし少なくとも尹大統領に経済哲学程度はあったり、現政権の経済チームに能力はあると期待したのにそうしたことも示せないので核心支持層も離れているもの」と話した。