◆敵地で補給や整備を受けるのは困難

ウクライナの全面侵攻は、２０１４年のクリミア半島併合やその後に展開したドンバス紛争とは次元が違う規模の戦争だ。ロシア軍はドンバス地域で運用した大隊戦術団（ＢＴＧ）形態で部隊を編成し、ウクライナに投入した。こうした措置は作戦遂行「方法」に合う「手段」という側面で適切なのだろうか。

大隊戦術団は強大国との全面戦争でなく地域紛争介入に最適化した部隊編成だ。ドンバス地域の紛争は戦闘の強度が激しくなく、敵の縦深地域に深く入り込む必要もなかった。さらに親露反乱軍から「警戒・偵察」だけでなく「補給・整備」まで一部支援された。したがって小規模単位の部隊でも短所より長所を発揮することができた。


しかしウクライナ全面侵攻に出たロシア軍は、ロシア系住民の支援がほとんどない縦深地域で作戦を遂行するしかない。その過程で大隊戦術団の限界が見え始めた。補給・整備能力の限界が代表的な例だ。米軍の諸兵協同作戦遂行の中心諸隊は旅団であり、旅団の下には補給・整備を担当する持続支援大隊が編成されている。このため旅団の作戦持続能力が時間・空間的に拡張される。

しかしロシア軍の大隊戦術団は米軍の旅団の約５分の１規模にすぎない。補給・整備を担当する組織を十分に編成できない構造だ。

もう一つの問題は徴集（服務期間１２カ月）兵士と契約して職業軍人として入隊した兵士が同じ部隊で勤務するという点だ。米軍はすべての構成員が職業軍人だ。こうした「均質性」は小部隊の戦闘力発揮に効果的だ。

ロシア政府もうした限界を認識し、徴集兵士の海外遠征作戦の参加を法令で禁止している。しかし一部の徴集兵士が強圧的な雰囲気の中で「契約」に転換し、戦死者の中に徴集兵士が含まれているという報道がある。結局、軍事戦略の「手段」が作戦遂行「方法」に適合しない側面が表れている。

従来の軍事戦略がまともに具現されない場合、戦争指導部は軍事戦略の３つの要素を点検して「均衡」回復のための措置を取らなければならない。

「手段」にあたる部隊を追加で投入することもあり、軍事作戦の遂行「方法」を変更することもある。このような措置が不可能なら、戦争の「最終目標」を現実的に調整する必要がある。しかしプーチン大統領は「戦争が総参謀部の最初の計画通りに進行し、最終目標に変わりはない」と強調している。ロシアの軍事戦略が失敗する可能性が高まるしかない理由だ。

◆韓国の国防革新に示唆

世界の多くの国は米軍をモデルに軍事革新を推進している。ロシア軍も２０００年代半ば以降の軍事改革の過程で多様な分野で米国式モデルを参考にした。しかし世界２位の軍事力を保有するロシアがウクライナで苦戦する姿を目撃しながら「米国式戦争は米国だけが可能」という考えを抱いている。

１９７０年代から韓国軍も米軍との連合防衛体制で著しく発展した。そして新政権の発足と同時に広範囲な国防革新を推進するために準備している。こうした準備過程で最も先行すべき事項は、今まで我々が推進してきた国防改革の成果と限界を冷静に分析する努力だとみている。

世界最先端の米軍を参考にする過程で起こり得る韓国軍軍事戦略の「不均衡」も警戒しなければならない。すなわち、軍事戦略の３つの要素の側面で、韓国軍が実現可能なことと不可能なことを冷静に見分ける必要があるということだ。そうしてこそ本当の「韓国的国防革新」の出発点になると考える。

ロシア軍がウクライナを侵攻する過程で表れている軍事戦略の側面の誤りが韓国の国防革新に有意味な教訓になることを期待する。

バン・ジョングァン／韓国国防研究院客員研究員／予備役陸軍少将


世界２位の強軍も苦戦する理由…韓国の国防革新、ロシアの失敗から学ぶべき（１）