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「イカゲームの亜流、タコゲームも登場」海外領土広げるKコンテンツ

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

グローバル市場で愛されたK映画・ドラマ[写真 Netflix、CJ ENM、ロッテカルチャーワークス、NEW]

『オクトパス・ゲーム(Octopus Game、タコゲーム)』という『イカゲーム』の亜流作品を米国会社が先行販売するのも見た。コンテンツ海外セールス関係者の目撃談だ。Kコンテンツの熱気が熱い。北米市場ではK-POPと共にKコンテンツが主流文化として浮上している。過去の韓流が一部のスター俳優、アイドルのファンダムに依存していたのとは異なる。「韓国式の独特なストーリーテリング自体が影響力を持つようになった。一時的なファンダムではなく、長期的なファンダムにつながるのではないか」(イ・ジョンセ・メガボックス中央・スタジオM本部長)という期待も出ている。

韓国コンテンツ投資・配給会社のグローバル戦略も例年と変わった。米国アカデミー賞4冠王の『パラサイト 半地下の家族』、Netflix(ネットフリックス)のヒット作『キングダム』『イカゲーム』『地獄が呼んでいる』などの世界的ブームに勢いを得て、従来の海外「進出」ではなく「拡張」を図っている。NetflixなどOTTを通じて世界市場の心臓部に直行する高速道路が開通し、字幕の障壁が低くなったためだ。

CJ ENMグローバル事業担当のチョ・ソンウ部長は「すでに世界的水準に上がっていたKコンテンツ制作能力がグローバルOTTというデジタル環境が発達し、ユーチューブ・SNSのプラットフォーム活性化でバイラル・マーケティングになり、さらに拡散するようになった。類似コンテンツでリメイク・続編制作を重ね、既存と異なる知的財産(IP)を探していた米国も、Kコンテンツが相次いで大当たりし、持続的な市場性を備えたコンテンツだと認識したようだ」と評価した。また、「今は米国のスタジオから韓国語のコンテンツを共同企画・開発・投資しようという提案が来る」と伝えた。

CJ ENMはグローバル拡張が加速している。先月、ハリウッド映画『ラ・ラ・ランド』、英国ドラマ『キリング・イブ』などを作った約1兆ウォン(約953億円)規模のグローバル製作会社エンデバー・コンテンツを買収したのに続き、8日、米国の地上波放送局CBSとパラマウント・ピクチャーズ、MTVなどを保有する米国総合メディアグループ・バイアコムCBSと全方位パートナーシップを提携すると発表した。Netflixやディズニー+などグローバルOTTに対抗する合從連衡だ。アジア進出を狙うバイアコムCBSと、グローバル拡張のためにコンテンツ競争力を備えようとするTVING(CJ ENMのOTT)の利害関係が合致した。

両社がパートナーシップを通じてCJ ENM固有知的財産(IP)をもとに企画・開発・製作・投資・配給など全段階にわたって協業し、北米内の流通網を積極的に活用する計画だ。CJ ENMは14日、バイアコムCBS傘下のOTT「プルートTV」に自社ブランド館を開設した。また、別の子会社OTT「パラマウント+」にも自社コンテンツを提供することにした。来年上半期にはTVING内にパラマウント+ブランド館を作る。バイアコムCBSは、TVINGに戦略的株投資およびTVINGオリジナル作品7編の制作にも共同投資することにした。バイアコムCBSのダン・コーエン・グローバル流通本部長は「韓国エンターテインメント産業は前例のないグローバル需要をもとに急成長している」と注目した。

チョ・ソンウ部長は「プロジェクト単位の共同企画開発、米国内の単純な通・配給が中心だったことから変わった」とし「これまでは制限的劇場配給のせいで露出度が大きくなく速度が遅かったとすれば、今は『プルートTV』の5000万人以上の加入者に韓国のコンテンツを公開できるようになった。韓国の俳優・クリエイターが米国現地と働ける機会も拡大された」と説明した。

エンデバー・コンテンツの買収については、米国の現地メディアも「CJ ENMがグローバルコンテンツ事業の強者として浮上した」(バラエティ)、「CJ ENMがハリウッドメジャーアーティストを作品に合流させることが一層容易になった」(ザ・ラップ)と大きく報じた。

北米「直通」のネットワーク構築に飛び込んだ会社は他にもある。Kゾンビブームの元祖のような映画『新感染 ファイナル・エクスプレス』を投資・配給したNEWは今年3月、ハリウッドコンテンツ投資会社ライブラリピクチャーズインターナショナル(LPI)と3年間の持株投資契約を締結した。ドラマ制作会社JTBCスタジオは5月に米国製作会社Wiipを買収し、両社のIPリメイク、共同制作、流通拡大などを推進している。パンデミックのため、依然として世界の劇場街が不安定な状況で、アップルTV+、HBOマックスなど韓国上陸が相次ぐグローバルOTTは当面、Kコンテンツの海外拡張の重要な橋頭保の役割を果たすものと見られる。NEW傘下の海外販売会社コンテンツパンダのイ・ジョンハ部長は「Kコンテンツがアジアだけでなく欧州、南米など世界中に万遍なく売れた」とし、市場拡大を楽観した。

一方、このような外縁拡張がKコンテンツの長期的な成長につながるためには、健康な創作生態系の構築が先行されなければならないという指摘も出ている。昨年、海外でNetflixオリジナルとして発売され、Kコンテンツで初めて米国をはじめとし、Netflix世界35カ国1位を記録した映画『#生きている』の投資・配給会社ロッテカルチャーワークスの関係者は「グローバル拡張性があるIP確保がコンテンツ企業の競争力になった」としつつも「グローバル成功が韓国映画界に再投資を招く好循環の構造があってこそ持続的なKコンテンツの熱気を繋いでいくことができるだろう」と強調した。CJ ENMのチョ・ソンウ部長も「良いコンテンツのクリエイターを育成・発掘することも重要」と述べた。

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