一手先をあらかじめ見据えた準備には徹底した日本だ。空母改造を決めてからすぐに航空機訓練計画もあらかじめ立てた。日本は２０２４年からＦ－３５Ｂの投入が可能だ。空母改造を終えても３年待たなければならない。

日本は空母改造を公式化してから３カ月後の２０１９年３月、米国に海兵隊Ｆ－３５Ｂを送り離着艦訓練をしてほしいと要請した。「米戦闘機が着陸する場所がない時に日本艦艇に下ろせるように備える次元」という名分を掲げた。

米軍の支援を受けて空母改造状態を点検し空母運用に対する先行学習に出るという意味だ。後にＦ－３５Ｂを受領してから操縦士訓練を終えると同時に即実戦投入ができるよう細かい準備計画を立てた。


日本は来年から空母改造に入る「かが」を主軸に事実上の空母戦闘団訓練にも着手する計画だ。

２０日から１１月まで艦艇３隻と潜水艦１隻、ヘリコプターと哨戒機をはじめとする兵力９００人を投じる。今回の訓練でオーストラリアとインドをはじめとする１０カ国ほど周りながら米国のように空母演習をすることになる。

◇「かが」、真珠湾攻撃時の空母の名前受け継ぐ

日本は依然として空母でないと主張する。いまでも正式名称は「多用途運用護衛艦」であり空母という単語はない。空母を保有すれば「敵の基地攻撃能力」を備え先制攻撃も可能になる。事実上旧日本帝国海軍の復活だ。

「かが」は第２次世界大戦当時の真珠湾攻撃に参加した後、ミッドウェイ海戦で沈没した日本海軍の空母「加賀」と同じ名前だ。いずもは１９３７年の日中戦争当時に旧日本海軍第３艦隊の旗艦で中国・上海を砲撃した巡洋艦の名前を受け継いだ。

海上自衛隊はすでに自らを海軍と呼ぶ。２０１８年１２月に日本の哨戒機威嚇飛行事件当時、交信で「海上自衛隊」という名称ではなく「日本海軍」と身分を明らかにした。

日本は最近本土から台湾周辺まで連なる島に配備したミサイル部隊を強化するという戦略も明らかにした。戦闘機が離着艦する空母まで加え細かく防衛線を設けるという計画だ。日本の影響圏が領海を超え遠海の台湾にまで拡張する効果を期待できる。

◇日本、海上交通路に命運かける…韓国は？

日本の軍事に詳しい専門家で『日本軍の敗因』などを翻訳し海軍と防衛事業庁の諮問委員を務めているチェ・ジョンホ弁護士は「日本は制海権を失って第２次世界大戦で敗北したと自ら評価する。いま貿易で生きる日本は海上交通路の確保に命運をかけた」と分析した。

韓国も日本と変わらない。エネルギーをはじめとする輸出入物流量の９９％を海上交通路に依存する。その上韓半島（朝鮮半島）をはじめとする北東アジア海域を中国と日本の空母が囲む状況だ。中国の台湾侵攻や米中衝突の可能性も大きくなる。海上航路が不安だ。

だが韓国は出遅れた。２０１９年８月の国防中期計画で大型輸送艦（ＬＰＸ－ＩＩ）事業を含む軽空母確保を始めた。計画通り進めても２０３０年代半ばに実戦配備が可能で進む道は忙しい。それでも賛否をめぐる議論は絶えない。

ある国会関係者は「壬辰倭乱（文禄慶長の役）を控えて日本に行ってきた後、政派利益に目がくらみ軍隊は必要ないと虚偽報告した当時といまは変わらない」と話した。


日本帝国海軍復活…１５年密かに隠してきた「空母の野望」成し遂げた（１）