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東アジアの海が熱くなる…韓日中の海上軍事力競争

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

国防部が公開した軽空母予想図。[写真 国防部]

最近韓日中3カ国が東アジアの海上主導権をめぐり海洋戦力増強に積極的に乗り出す局面だ。空母導入を急ぐかと思えば、海上兵力を増やそうとする試みまで行われている。

◇中国、米国に対応するため素早い動き

3カ国のうち海軍力強化に最も著しい動きを見せる国は南シナ海をめぐり米国との覇権競争を行う中国だ。中国は1日から渤海で2日間にわたり空母「山東」の訓練を実施するとして世界の耳目を集めさせた。空母戦力の実戦能力を速やかに完了するという意図が多分に米国のインド太平洋戦略を狙ったものと解釈されたためだ。

中国が今回の訓練に動員した山東は「遼寧」に続く中国2隻目の空母だ。山東は昨年末に就役したが、実際の戦闘能力を確保するには時間が必要だという評価を受けてきた。中国メディアは今回の22日間の訓練を通じて艦載機「殲-15」の運用能力を引き上げれば山東が年末までに実戦能力を備えるのが可能とみている。

◇中国、2隻目の空母実戦能力「年末までに」

中国の腹案通りならば現在のように米国が南シナ海で随時軍事活動を行うのが難しくなるかもしれない。

「ロナルド・レーガン」が率いる米国の空母船団は最近まで南シナ海で訓練を行った。グアムと日本から出撃した米軍の軍用機が中国沿岸に接近することも随時起きている。ヒット・アンド・アウェー戦術に長けた米戦力を空母で抑制できるというのが中国の計算だ。

中国はこのほか、山東よりさらに近代化した「002」の建造をすでに始めており、これと別に4隻目の空母の建造も早ければ2021年に始めると発表された。

◇日本、空母導入し海上兵力増やす

中国が火を付けた海軍力競争に韓国と日本も動かないわけにはいかない状況となった。

ヘリコプター母艦である1万9000トン級の「ひゅうが」(DDH-181)と「いせ」(DDH-181)を運用している日本は2万7000トン級多目的駆逐艦「いずも」(DDH-183)と「かが」(DDH-184)の2隻を2023年までにF-35Bを艦載機とする軽空母に改造する方針だ。その後も「ほうしょう」という5万トン級空母も建造するという。

さらに踏み込んで日本は現在の海上自衛隊自衛官4万3000人を2000人増員し数年以内に4万5000人規模に増やす計画も準備するという。先端兵器を前面に出して兵力を減らす世界的な流れを考慮すると異例な歩みだ。

海上イージスシステムの陸上型モデルであるイージスアショアの代案としてイージス艦を増やして対応する案が議論され、兵力増員計画が出ることになったという。毎日新聞は「北朝鮮によるミサイル発射や中国軍の海洋進出への対応などで人手不足が慢性化している。増員した海上自衛官はイージス艦や、潜水艦の乗員などに割り当てる方針」と解釈した。

◇韓国、話だけだった空母建造計画も急流に乗る

30年前から話ばかり何度も出ていた韓国の空母建造計画が8月10日に発表された「2021~2025国防中期計画」で初めて公式化されたのもこうした背景から始まったものだ。

「中国と日本の空母戦力が韓国周辺海域で活動することになれば海軍作戦が萎縮するほかはない」という主張が「北朝鮮を主に相手にする韓国軍に空母の戦略的効果は大きくない」という反対論を押さえた様相だ。

韓国軍当局が2030年代初めの配備を構想している空母は3万トン級規模の軽空母で、F-35Bを10機とヘリコプターなどを備えると予想される。一部では日本と中国の空母戦力に対抗するため最小2隻の空母を確保すべきとの意見まで出ている。

また、空母運用兵力を確保するために現在4万人を若干上回る海軍の人員を数千人増やすべきという増員論も軍内で提起されている。

軍当局者は「周辺国が空母を相次ぎ導入する状況で戦略的抑止力に向け韓国も空母を導入せざるを得なくなった。海軍力増強を通じて超国家・非軍事的脅威を含む全方向の脅威に主導的に対応する方針」と話した。

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