「朴槿恵（パク・クネ）大統領、マンナソパンガプスムニダ（お会いできてうれしいです）」。

２０１４年３月２５日（現地時間）、オランダ・ハーグの米国大使官邸。オバマ米大統領の左側に座っていた安倍晋三首相が反対側に座っていた朴槿恵大統領に慣れない韓国語であいさつをした。しかし朴大統領は硬い表情で目も向けなかった。

過去の問題で対立していた韓日の首脳が米国大統領の仲裁でようやく会った韓日米首脳会談の異例の風景だった。当時、筆者は東京特派員であり、日本メディアがこの場面を「屈辱的」として詳細に報道したことを記憶している。


韓日米協力の復元が急がれる米国は、靖国神社参拝と「河野談話」修正の動きなど安倍首相の歴史修正主義に「失望した」とし、強くブレーキをかけた。安倍首相としては韓国との対話が切実だった。安倍首相を毛嫌いしていた青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）も慰安婦問題解決のための局長級交渉再開などを名分に対話の窓を少し開いた。安倍首相の「パンガプスムニダ」と朴大統領の無反応、確実に韓国が「甲」で日本が「乙」だった。

あれから７年余りの歳月が流れた今、立場は完全に逆転した。東京オリンピック（五輪）開会式に出席するので両国関係改善のために少なくとも１時間の会談時間を確保してほしいという韓国に対し、日本は「丁寧に対応し、１５分ほどの対話なら可能」と述べた。

日本メディアでは「ひとまず訪問すれば首脳会談は可能」という日本官僚の傲慢な発言が連日紹介された。しかし今回の訪日を韓日米協力と北朝鮮問題進展のモメンタムにしたいと考える文在寅（ムン・ジェイン）大統領は簡単には「ノー（Ｎｏ）」と返せなかった。

結末がどう出るかは分からないが、確実に『甲と乙』の立場は変わった。

その間、韓日関係にはいったいどんなことがあったのか。２０１５年の韓日慰安婦合意、文在寅政権の発足と慰安婦合意の事実上の不認定、和解・癒やし財団の解散、大法院（最高裁）の徴用判決、日本の経済報復、韓国のＧＳＯＭＩＡ（軍事情報包括保護協定）終了決定と紆余曲折の末の「終了効力停止」、日本企業の資産差し押さえと現金化など多くのことがあった。

歴史問題であれ、独島問題であれ、経済報復であれ、「本質的な加害者」は日本だ。また、安倍首相時代から続いてきた歴史修正主義が両国関係悪化の根本原因であることも明らかだ。しかし最近の日本の意気揚揚な態度には韓国が口実を与えた側面があることを否認しがたい。

特に対日外交基調の一貫性の観点でそうだ。文大統領は政権発足から３年余りにわたり「竹槍歌」に代表される強硬基調を増幅させてきた。そのたびに野党は「国内政治用」という批判を出し、メディアは「両国関係改善」を叫んだが、この政権は微動だにしなかった。

しかし米国のバイデン政権の発足後、今年に入ってからは「本当に同じ政府なのか」と感じるほど完全に変わった。

文大統領が１月の新年の会見で「２０１５年の（慰安婦）合意は公式合意だった。（日本政府の慰安婦被害補償責任を認めた）慰安婦判決には困惑している」「日本企業の資産の現金化は望ましくない」と述べたのが圧巻だった。

韓日米の協力を通じて南北関係を改善してみようという計算、ほかの目的があるかのような突然の態度の変化に国民は赤面した。

これに対して日本は強い態度を示した。「韓国政府が解決方法を出すべき」という姿勢を今まで変えていない。

この政権と与党の人たちは野党に対して「土着倭寇」「親日派」と繰り返し後ろ指を指してきた。しかし日本の反撃を誰が助けたか、誰が日本の態度を強硬にさせたのかという観点でみると、「親日派」という批判を受けるべき人は誰なのか、頭の中が複雑になる。

ソ・スンウク／政治チーム長