文在寅（ムン・ジェイン）大統領が１１日から英国で開かれる主要７カ国（Ｇ７）サミットに参加する。韓国は本来加盟国ではないが、オーストラリア・インド・南アフリカ共和国とともに特別招請された。先進国クラブであるＧ７に招かれたのは、世界１０位の経済規模を土台にした国際的地位を認められたということだ。ただし、高まった地位に似合った責任も重大だという点を一時も忘れてはならない。

Ｇ７サミットは例年行事ではあるが、特に、今年は格別の意味を持っている。新型コロナの大流行以降、初めて開かれる対面首脳会議だ。昨年、米国で開こうとしていたＧ７サミットは中止となり、Ｇ２０サミットはテレビ会議形式で行われた。まだパンデミックが続いている状況であるにも世界トップが集まるというのはそのような必要があるという意味だ。その中で最も重要なのは、米中覇権競争が本格化する中で、民主主義国家の首脳らが一堂に会して中国の台頭に対応する共同の戦略を模索するという点だ。これは、バイデン米国大統領のＤ１０（民主主義１０カ国）外交構想とかみ合っている。バイデン氏はＧ７に韓国・オーストラリア・インドを加えたＤ１０首脳会議の構想を就任前から明らかにしてきた。これに南アフリカ共和国が合流したのが今回のＧ７会議の陣容だ。バイデン政府は中国を「安定的で開放された国際秩序に深刻に挑戦する国」とし、これに対応するための民主主義国家の連帯を主導している。

実際に、今回のＧ７拡大会議の第２セッションのテーマは「開かれた社会と経済」に決まった。青瓦台（チョンワデ、大統領府）は「開かれた社会の核心価値を守るために類似した立場をもつ国どうしの連携を強化する方策が議論される予定」と説明した。ホワイトハウスがＧ７開幕を控えて半導体・バッテリー・レアアース・製薬など４大分野のサプライチェーン構築報告書を発表したことからも、今回の会議の議論の方向を読むことができる。


今回のＧ７会議で文在寅（ムン・ジェイン）大統領がどのような原則と立場を明らかにするべきかは先月韓米首脳会談後に発表された共同声明の中に正解がある。当時、共同声明は「韓米は規範に基づいた国際秩序を阻害、不安定、または威嚇するすべての行為に反対する」と明記した。世界的なサプライチェーンの再編に韓国が主導的に参加するのも韓米首脳会談で合意した事項だ。このような合意に署名した文大統領の真意をめぐり、様々な疑問が提起されたりもしたが、今回のＧ７サミットでもう一度明確な立場を明らかにすることでそのような疑問を一蹴する必要がある。

今や国際秩序が巨大な変化の波に乗っている。この時期に、ややもすると判断を間違えば、未来には予期せぬ災難に直面するかかもしれない。昨今の米中対立は力の競争だけでなく、価値競争の様相を見せているということを見過ごしてはならない。大韓民国がどのような価値を追求し、どの位置に立つのかに対する明確な立場を文大統領が国際外交の舞台で堂々と表明してほしい。