バイデン大統領は５日にワシントン・ポストへの寄稿を通じ、「世界の主要民主主義国家は中国に対する高い水準の代替材を提供するだろう」と話した。中国中心の経済圏拡大計画である「一帯一路」に民主主義を掲げた共同戦線で対抗するという宣戦布告だった。


韓国は今回のサミットにゲストとして参加する。これはＧ７次元の最大懸案である対中牽制構想に参加してほしいという要請とも解釈できる。また、オーストラリアとインドもやはり招待された点を考慮すると、今回のサミットは既存のＧ７に韓国、オーストラリア、インドの３カ国を追加する構想である民主主義１０カ国（Ｄ１０）体制稼動の事前リハーサルの性格も帯びる。米中間で戦略的曖昧さを維持してきた韓国としては、韓米首脳会議に続きもう一度外交的試験を迎えることになったのだ。