２０１９年結婚したキムさん（３５）は最近スマートフォンで株価を確認するのが日課だ。もともと株式投資には関心がなかったが、すでに家を買った友人が大きな収益を出しているのを見て焦りを感じた。キムさんは「いまは株式投資でもしなければ本当に雷乞食（成金の反対語、相対的貧困に陥った人々を指す新語）になりそうな不安が大きい。少なくとも株式投資は学閥や地縁のようなもの自体がないだけでなく、ＬＨの一部職員による『内部情報投機』、チョ・グク元法務部長官の『パパチャンス』のような反則が通じないため公正だと考える」と話した。

国家未来研究院の依頼によりビッグデータ専門企業のタパクロスが１億１１４７万件に達するビッグデータを分析した結果、経済分野の核心価値で公正が占める割合は２０１９年の１０．３％に比べ昨年は３２．０％と３倍以上に大きくなった。

２０１９年までだけでも公正は経済分野で重要な話題ではなかった。２０１９年の経済問題に関する話題１位は言及量１４７万２５０６件の「日本製品不買運動」、２位は９６万７１０件の「日本輸出規制など経済報復措置」など国家的問題だった。こうした問題は成長（３６．３％）と発展（３２．０％）、協力（１４．４％）という価値とつながった。当時だけでも公正は「オープンバンキング全面施行」（７位）、「旅客自動車運輸事業法改定案議決議論」（１０位）のように経済革新とつながった付加的価値だった。それも成長と関連する意味だった。


だが不動産価格急騰による経済的不平等問題が浮上し公正が持つ重要性は大きくなったし、意味は変わった。昨年は経済的話題のうち「６・１７不動産対策発表」が８６万３８３４件で１位、「個人株式投資急増、投資ブーム」が５位、「銀行預金金利０％台進入が」６位、「契約更新請求権制、伝貰・月貰上限制施行」が９位、「借金しての不動産投資急増」が１０位など、不動産・株式関連の話題が上位を占めた。これは昨年「公正」が経済分野の核心価値に引き上げられたものと分析された。

ソウル大学社会学科のチョン・ドクジン教授は「過去には熱心に勉強したり職に就いて働けば十分に望むだけの富の蓄積が可能だった。だがいまの若者はそうした機会そのものが消え社会の公正性、階層移動に対する不満が大きくなった」と分析した。

実際にいまの若い層は韓国の歴史上、親の世代より貧しい最初の世代と評価される。それなりの給料をもらえる良質の雇用は減っている。就職しても親の世代とは違い資産増殖は簡単ではない。例えば１９７６年から２０年間財テク必須アイテムだった財形貯蓄は金利が一時年２０％を超えた。不動産投資は「最終列車」にしばらく前に乗り遅れた。２０～３０代の若い層が借金で資金を調達して株や仮想通貨への投資に出た理由に挙げられる。

明知（ミョンジ）大学人文教養学部のキム・ヒョンジュン教授は、「月給が上がるより住宅価格・伝貰価格がさらに大きく上がった不動産政策失敗の問題」と指摘した。キム教授は「これは努力すれば成功できるという信頼の代わりに、投資機会を逃したという相対的剥奪感を抱かせた。いま株式投資は若い層にお金を増やせる『唯一の希望』のように受け止められている」と分析した。

公正とともに昨年新しく浮び上がった価値は「機会」（１９．７％）と「安定」（１５．５％）だ。新型コロナウイルスが流行し経済的安定と機会に対する関心が大きくなったと分析される。実際に昨年経済分野で「５９年ぶりの４次追加補正予算編成」が２位、「小商工人コロナ廃業」が４位、「韓国版ニューディール推進」が７位など、こうした話題が上位を占めたのもこのためだ。

タパクロスのキム・ヨンハク代表は「２０１９年にはシステム半導体ビジョン宣言、世界最初の５Ｇサービス、オープンバンキング施行など肯定的な話題があった。これに対し昨年は経済不安要素を反映した話題が増加した」と分析した。