５日に訪れた金海（キムヘ）空港国際線ターミナルは開店休業状態だった。週末、運航がないロビーに一部の勤務要員だけが目に入った。現在、金海空港国際線では中国青島への週１便が唯一だ。１０月に出国が許可され、今月からは入国も可能だ。昨年１２月基準で国際線が週１２７０便だった点を考慮すると天と地の差だ。国内線のロビーも閑散としていた。１－６日の運航は８４３便と、前月同期比で１２９便減少した。搭乗率も８３．７％から６８．６％に下がった。新型コロナの第３波が始まったからだ。

大邱（テグ）空港も同じだ。国際線は昨年１２月、週平均２４８便だったが、現在は１便（大邱－延吉）にすぎない。国内線の搭乗率は同じ期間、７８．９％から約２０ポイント減少した。新型コロナが招いた航空産業の急転直下だ。

韓国人の出国（アウトバウンド）と外国人の入国（インバウンド）は最悪の氷河期を迎えている。アウトバウンドは今年１－１０月が４１２万人と、前年同期の１７％だ。それもコロナが始まった１、２月に８６％が集中している。インバウンドも同じ傾向だ。１－１０月に２３９万人と、前年同期比で８４％減少した。世界同時コロナ鎖国の余波だ。旅行の敷居は低くなったが、まだ５２カ国・地域が入国禁止をしている。１１１カ国は施設・自宅隔離、検疫の強化など措置を施行中だ。海外旅行はまだ考えられない。


隣国の日本は韓国よりも深刻な状況に直面している。３－９月のアウトバウンドは月４万人を超えない。インバウンドは５月が１６６３人、６月が２５６５人で、９月に入って１万人を超えた。昨年過去最多の３１８８万人だったが、４－６月は前年同期比で９９．９％減少した。経済的な打撃は極めて大きい。インバウンドは日本経済の１つの柱だった。２０１８年の日本国内インバウンド消費額は４兆５０００億円だった。半導体など電子部品の輸出額（４兆２２５億円、２０１７年基準）を上回る。国内旅行奨励策「Ｇｏ　Ｔｏトラベル」はインバウンドの空白を埋めるための苦肉の策だった。

韓国と日本の観光の現住所はグローバル縮小版だ。国連世界観光機関（ＵＮＷＴＯ）の集計によると、今年１－８月の国際観光客数は前年同期比で７０％減少した。昨年全体で１４億６２００万人だった。地域別にはアジア太平洋の減少幅（７９％）が最も大きかった。観光収入の損失額は７３００億ドルにのぼる。２００９年の世界経済危機当時と比べて観光減少額は８倍ほど多い。観光産業の世界ＧＤＰ比率は約１０％だ。

専門家の予測は厳しい。ＷＴＯパネルの大多数は国際観光が来年７－９月期に反騰するとみている。２０２２年半ばを予想する専門家も２０％にのぼる。コロナ以前の水準に回復するのは２０２３年という見方が多い。コロナが世界の観光をのみ込んだ格好だ。しかし観光は滅びない。仁川（インチョン）国際空港公社が韓国人・外国人１６００人を対象に調査した結果、コロナワクチン開発以降、韓国人の７０％、外国人の８２％が海外旅行をする考えを明らかにした。

観光氷河期は関連インフラ整備の機会だ。安心・安全が時代の精神になった。恐怖からの解放に焦点を合わせた措置は先決課題だ。仕切り文化が競争力となる。インバウンドの側面でみると、地方空港の関門の役割が重要だ。今は仁川空港を通じたインバウンドが約７０％にのぼる。空港までが首都圏共和国だ。金海・務安（ムアン）空港を利用する外国人観光客の深層分析が反映された韓国文化観光研究院の最近の報告書は示唆する点が多い。

最も大きな問題はコミュニケーションの問題だった。新しい観光地に行きたくても韓国語を理解できなければ難しく、飲食店と交通手段の利用も同じという指摘があった。外国人が利用しやすいソフトウェアの構築が急がれる。空港と地下鉄の室内連結、空港－観光地のバス開設も改善点に挙がった。有名観光コース、おもしろいツアーがあれば空港の利用客が増えるという分析だ。点を線でつないでほしいという注文だ。別の地方空港も事情は変わらない。

観光は成長潜在力が大きい分野だ。三千里の錦繍江山ではないのか。インバウンドは人口が減少する地方にとって一縷の希望でもある。海外観光客を第２の人口、消費者とみる認識の転換が求められる。観光がストップした今は白紙状態から戦略を立て直す最後の機会かもしれない。貿易立国を開いた我々が観光立国を開けない理由はない。

オ・ヨンファン／地域専門記者／大邱支社長