キムチ宗主国論争は韓国の判定勝ちで終わった雰囲気だ。だが、論争過程を復碁してみる必要がある。示唆する点が少なくないように思えるためだ。

このことが知らされる発端となったのは、中国民族主義志向メディア「環球時報」の報道だ。ところがさらに踏み込んでみると中国市場官報がこれよりも３日前に発表した。この部分を指摘したのは、中国メディアが書いた記事だとして片付けられない点のためだ。この機関紙は中国政府部署である市場監督管理総局が発行している。

官報の題名は「中国泡菜（パオツァイ、中国式塩漬け野菜）国際標準制定、韓国メディア『われわれの恥辱』」だった。韓国の怒りを引用する形で、中国がキムチの国際標準を奪ったという認識を表している。環球時報は記事をそのまま使ったが、題名をさらに刺激的に変えた。「韓国メディアの爆発：泡菜宗主国の屈辱」。政府機関から始まってメディアを通じて拡大する元祖論争。相手はメディアでなく中国政府に向かわなければならない。


これによる中国ネットユーザーの反応は過激だった。「キムチをたくさん食べるからといって宗主国だと主張するのか」「中国から持っていっておきながら、自分たちのものだと言い張れば済むと思っているのか」。さらに「韓国の辞書的定義：泥棒、植民地、自信ない」というコメントもある。一部の見解かもしれない。しかし、中国の経済力が大きくなるとともに周辺国に対する文化優越主義がますます強まっているという傍証でもある。

論理の根拠は中国最大ポータルサイト「百度」でも見つけることができる。泡菜を検索すると「韓国泡菜は本来中国に由来したものであり、１６世紀から唐辛子を入れて作り始めた」と出てくる。もちろん状況は即座に逆転した。中国外交部の華春瑩報道官は「論争はあったが韓中間には協力することのほうが多い」として退いた。だが、元祖論争が世論に基づくという点で韓国政府の対応は残念だ。

在中国韓国大使館は論争が広がった後に開かれた記者懇談会で「韓国主務部署が対応しており、一メディアの問題提起にすぎないのでどのように対応するのか見守っている」とコメントした。しかし、国内の対応に劣らず中国世論に対する積極的な反論が必要だ。中国メディアが選別されたニュースだけを伝達しているためなおさらだ。環球時報だけでなく中国市場監督管理総局に対する節制された抗議も必要だったと思う。なぜこのような官報が出てきたのか、深く掘り下げてみてこそ再発を防げる。百度の百科事典に表記された韓国キムチに対する説明修正要求も考慮する必要がある。

中国外交部は外国メディアが中国政府の立場と異なる記事を出した場合、ほぼ反論声明を出している。在中国大使館の中国微博（ウェイボー）にキムチ論争が起きた翌日に掲載されたのは、在中企業が第９期インキュベーションプログラム立ち上げたことを伝えるものだった。

パク・ソンフン／北京特派員