マイクロソフト（ＭＳ）の創業者、ビル・ゲイツ氏が新型肺炎の余波で開発途上国で死亡者がさらに数百万人発生し、２０２１年末になってこそ終息すると予想した。ゲイツ氏は「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」を通じて世界のワクチン供給連帯であるワクチンと予防接種のための世界同盟（ＧＡＶＩ）に数億ドルを寄付して新型肺炎のワクチン開発を支援している。

ゲイツは１８日（現地時間）公開された英国エコノミストとのインタビューで「２０２１年末にリーズナブルな価格で効果的なワクチンの大量生産が可能になるだろう」とし「これを通じて数多くの人が免疫力を備えることになるだろう」と話した。

彼は「開発途上国を中心にした死亡者のほとんどがウイルス感染自体よりは弱くなった医療システムと経済など間接的な原因で発生するだろう」とし、「コロナ禍の連鎖反応による間接的な死亡が全体の死亡原因の９０％を占めるだろう」とした。新型肺炎で都市が封鎖されれば、他の病気に対する医薬品の接近性も落ち、マラリアやヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）による死亡者の増加につながるという主張だ。