現代的な意味で良い働き口とは、職業とは関係なく毎年所得が速いペースで増える職場だと定義することができる。望ましい社会とは、単に雇用だけが多い社会ではなく、このように所得が増える良い職場が多い社会だ。良い職場の数は国の長期的な経済成長能力に全面的に依存する。経済成長率が高いほど良い職場が増え、成長率が低いほど良い職場は減る。簡単に言えば、良い職場と経済成長はコインの裏表と同じだ。


１９６０年代初めからの３０年間は国内総生産（ＧＤＰ）が毎年平均的に８－９％ずつ増える「成長の黄金時代」だった。８年だけ働いても平均的に所得が２倍に増えるこの時代には、ほとんどすべてが毎年より多くの所得を提供する良い職場だった。しかし１９９０年代以降は成長パターンが急変し、「５年に１％ポイント下落の法則」（キム・セジク、２０１６）に基づき、長期成長率が５年ごとに１％ポイントずつ下落する成長墜落期を迎えた。その結果、青年が就職を希望する良い働き口も徐々に減ってきた。最近、仁川（インチョン）国際空港の正規職雇用をめぐって生じた社会的な葛藤と対立も、結局、現在の我々の社会の良い職場枯渇現象に起因する。法則に基づき今後、長期成長率が０％まで落ちれば、就職人口２７００万人の半分以上は実質所得が毎年減少する職場で働くかもしれない。



【コラム】韓国はなぜ悪性の青年失業に陥ったのか（２）