６月から降り注いだ豪雨で中国南部の揚子江中下流一帯が大氾濫の危機に直面して三峡ダムの水位が限界点に到達している中、このダムが崩壊する場合、上海地域に密集した９基の原発にも影響を与える可能性があるという懸念の声が上がってきた。

２４日、外信と中国当局の発表などによると、中国南部地域の大雨と洪水で江西・安徽・湖北省など２７地域で２２日を基準に被災者４５５２万人、死亡および行方不明１４２人、家屋破損３万５０００軒が被害にあった。

被災者の規模は韓国人口の約９０％に当たる水準であり、直接的な経済損失額だけでも１９兆ウォン（約１兆７０００億円）に達したと推定される。


特に、今回の豪雨で中国南部の揚子江中下流にある世界最大規模の水力発電用三峡ダムが最高水位に近接すると水圧による崩壊の危険まで提起されている。もしこのダムが限界の水位を越えて氾濫、あるいは水圧を耐えられず崩壊すれば、揚子江下流である上海地域の大洪水が避けられずこの地域に建設された９基の原発にも悪影響を与える可能性がある。

韓国原子力関連団体のイ・ジョンユン代表は韓国通信社「ニュース１」とのインタビューで「揚子江下流に位置した秦山、方家山地域（上海付近）に原発がそれぞれ７基、２基あるが、三峡ダムが氾濫してこの地域が浸水すれば大型原発事故が懸念される」として「日本の福島原発が浸水して原子炉の冷却機能を失ったが、同じ事態が再現される可能性がある」と懸念を示した。