広範囲の診断検査と疫学調査、また透明な情報公開と自発的な社会的距離キャンペーンなどが模範的な「Ｋ（＝韓国）防疫」を生み出した要素として国際社会に紹介された。

保健福祉部・外交部など新型コロナ国際防疫協力総括タスクフォース（ＲＦ）は４日、韓国国内の新型コロナ対応経験を国際社会と共有するＫ防疫ウェブセミナーを開いた。全世界から国内新型コロナ防疫経験を伝授してほしいという要請が殺到したことで準備された行事だ。

「保健および防疫戦略」をテーマに進行されたこの日の行事では、国内防疫現況（ソン・ヨンレ中央事故収拾本部戦略企画班長）と診断検査（イ・ヒョクミン・セブランス病院診断検査医学科教授）、疫学調査（イ・ジェガプ江南聖心病院感染内科教授）、治療と臨床（ヨム・ジュンソプ延世大内科学校室教授）に関連する経験が約２時間にわたり紹介された。


ソン・ヨンレ中央事故収拾本部戦略企画班長は新型コロナ防疫の成敗要因として迅速な診断検査と疫学調査を挙げ、「最後までこの２つをあきらめてはいけない」と強調した。ソン戦略企画班長は「通常、感染病の拡大が一定の軌道に乗れば、追跡調査よりも重症患者の症状緩和に集中するが、新型コロナは拡散速度があまりにも速いため、追跡調査をあきらめれば重症患者があふれることになる」と警告した。続いて「新型コロナは若年層では軽症患者が多いが、自宅隔離などの対策を準備しておいてこそ、後に病床不足を避けることができる」と助言した。

イ・ジェガプ江南聖心病院感染内科教授は迅速な疫学調査を防疫の成功要因に挙げた。イ教授は「韓国は２０１５年のＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）流行以降、医療システムに情報技術（ＩＴ）を取り入れて効率性を高めた」とし「以前なら接触者の分類を警察に依頼して時間がかかっていたとすれば、今は位置追跡システム、通信事業者接続記録などのサービスを受け、防疫当局が直ちに追跡することが可能になった」と説明した。イ教授は感染者の移動経路の公開などにプライバシーなど人権侵害という指摘が出ていることについても「感染者の移動経路だけが公開され、個人情報が公開されるわけではない」と述べた。

ソン戦略企画班長も「むしろ英国やスペインなどは法律で外出を禁止している」とし「韓国は感染者の移動経路公開など先制的に情報を透明に公開することで、国民の自発的な社会的距離キャンペーンを引き出した」と紹介した。外国で強制的に移動制限をした場合その効果が３０－４０％だったら、韓国は社会的距離維持で移動制限が平常時より５０％減少したというのが、防疫当局の説明だ。

イ・ヒョンミン・セブランス病院診断検査医学科教授は新型コロナ診断において抗体検査よりも遺伝子増幅（ＲＴ－ＰＣＲ）検査方式が診断の正確性が高く、新型コロナ防疫目的に適していると紹介した。国内ではＲＴ－ＰＣＲ検査が一日に平均１万５０００－２万件行われ、この日まで計６３万件ほど施行された。

この日、オンラインチャンネル（https://www.ustream.tv/medicalkorea）で進行されたウェブセミナーには、外国医療関係者や専門家がリアルタイムで参加し、約１４０件の質問を残した。英語・ロシア語の同時通訳も提供された。

ある外国人は「新型コロナの再流行に対応しながら日常生活をどう調和させるのか」と尋ねた。ソン戦略企画班長は「正直、我々もどれほど効果があるか分からない」と答えた後、「『生活の中の距離』指針は日常生活を営みながら新型コロナの拡大を抑制する新しい生活の形態になるだろう」と紹介した。続いて「コロナは治療薬が出てこない限り終息しないだろう」とし「新型コロナ感染者が発生しても、最小限の数に抑えていくのが今後の防疫の方向」と説明した。さらに集団感染が発生する可能性がある療養病院を中心に確実に監視体系を強化し、感染者発生時には迅速な隔離で新型コロナを統制していくと答えた。

ウェブセミナーは今後も韓国の防疫対応戦略という同じテーマで開発途上国などを対象に１３日午後５時、２７日午前９時、６月１０日と１７日（時間未定）に開かれる。