日本メディアは３日、韓国が新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の感染者の急増にもかかわらず、医療崩壊を避けることができた秘訣に注目した。

朝日新聞は３日、韓国でイタリアのような「医療崩壊」が起きなかった背景について、検査、追跡、治療の充実ぶりがありそうだと伝えた。

同紙は韓国が一日約２万件の調査能力があり、最近では国外からの入国者などを通じた拡散の可能性を警戒して、仁川（インチョン）国際空港に１６カ所のウォークスルー」検査ブースを設置したと紹介した。


また、感染者・接触者の動線把握が容易な理由として、韓国が現金をほとんど使わない「キャッシュレス」社会である点を挙げた。特に「カード使用記録と携帯電話のＧＰＳ（衛星利用測位システム）記録などを通じて保健当局は１０分以内に感染者の移動経路を特定できるようになった」と説明した。

また、国民はこのような措置が防疫に役立つと考えるので、プライバシー侵害だと反発する声も大きくないと付け加えた。

一方、医療システムに関連して、大邱（テグ）で集団感染が発生した初期に、重症患者が家で死亡する事例が発生したものの、その後は重症患者と軽症患者を選別してこのような問題を解消したと評価した。

朝日は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の資料（２０１７年基準）によると、韓国の１０００人当たりの病床数は１２．３床でＯＥＣＤ平均（４．７床）よりも多く、医療基盤も充実していると説明した。

あわせて「日本のような『マスク文化』がなかった韓国だが、今回は地下鉄の中でほぼ全員がマスクをつける。欧米のように当局による外出禁止には至っていないが、人々は自主的に外に出ないようにしている」とし「人々の防疫への参加も効果を発揮しているようだ」と伝えた。