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韓国テレビ、世界1位を奪還…中国の「3カ月天下」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

サムスン電子の2019年型「QLED8Kテレビ」[写真 サムスン電子]

韓国が過去四半期にしばらく中国に譲っていた「グローバルテレビ1位」の座を奪還した。米中貿易紛争が本格化しながらコストパフォーマンスの高い低価格テレビで物量攻勢をかけていた中国勢の追撃にブレーキがかかったとみられる。

21日、グローバル市場調査企業IHS Markit(マークイット)によると、韓国は今年4-6月期に世界のテレビ市場で出荷量(数量)基準占有率31.9%で世界1位を占めた。直近の四半期に韓国を抜いて史上初めて世界テレビ出荷1位に立った中国は30.8%で2位に落ちた。日本の場合、4-6月期世界占有率は1-3月期よりも下落して12.2%を記録した。

世界最大テレビ市場である北米(米国・カナダ)でも同じだ。中国テレビメーカーの占有率は今年1-3月期32.6%に高まったが、4-6月期には20.5%に急落した。中国テレビの牙城が「3カ月天下」に終わったのは、中国テレビの代表走者であるTCLが北米市場で振るわなかったためだ。TCLは過去四半期に北米市場占有率26.2%でサムスン電子(21.7%)をおさえて首位に立った。


韓国関連業界が大騒ぎになった。だが、当時の中国企業の善戦は「放出戦略」の効果だと明らかになった。

業界によると、中国テレビメーカーは過去四半期に北米流通店に供給する出荷量を急激に増やした。米中貿易紛争で中国製品への関税引き上げに対する懸念が大きくなると、中国企業がその前に安価で多くの物量を放出したということだ。実際、TCLは1-3月期に世界的に844万台のテレビを売ったと明らかにした。これは前年同期比32.5%増となる数値だが、営業利益率は15.1%とむしろ減った。

メーカー別にはサムスン電子とLGエレクトロニクスがそれぞれ世界1・2位を記録した。特に、サムスン電子は今年4-6月期に金額基準で世界テレビ市場占有率31.5%を記録した。これは2013年1-3月期以降、四半期ごとの占有率では6年ぶりとなる最高値だ。大型・高価テレビを志向する「プレミアム」販売戦略が奏功したという評価だ。LGエレクトロニクスが占有率16.5%で2位を占め、日本のソニー(8.8%)と中国TCL(6.3%)、ハイセンス(6.2%)などが後に続いた。数量基準でも、サムスン電子は19.4%の占有率を記録してLGエレクトロニクス(12.4%)やTCL(9.4%)、ハイセンス(7.3%)、シャオミ(小米)(5.5%)などを抜いた。

特に2500ドル(約27万円)以上の高価テレビ市場でサムスン電子は世界占有率53.8%(金額基準)で、ソニー(24.5%)やLGエレクトロニクス(17.8%)よりも大きく先んじている。サムスン電子が主導しているQLEDテレビの販売量が有機発光ダイオード(OLED、有機EL)テレビを大差をつけて追い抜いたためだ。今年4-6月期の世界QLEDテレビ販売台数は、サムスン電子(109万台)を含めて計120万台で、昨年同期(55万台)の倍を越えた。

反面、同期間における有機ELテレビの販売はLGエレクトロニクス34万台、ソニー13万台、パナソニック6万台など61万台にとどまった。これに対してLGエレクトロニクス関係者は「現在、有機ELテレビパネルを作ることができるところはLGディスプレーだけなので供給に制限がある」とし「今月末にLGディスプレー広州工場が稼働を始め、パネル生産量が増えれば価格などで競争力をつけることができる」と話した。

これに関連してIHS Markitは最近、「ディスプレー長期需要見通し」で全体テレビパネルのうち有機ELテレビパネルの売上額比重が2019年8.3%から2023年20.2%に増えると予想した。



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