中国西部の敦煌市から約１００キロ離れたゴビ砂漠。米国の衛星が砂漠のまん中に描かれた３隻の軍艦を確認した。２０１３年ごろ撮影されたこれら衛星写真を分析した米海軍は、これを中国軍のミサイル攻撃実験場と結論づけた。

米海軍が驚いたのは「砂漠上の軍艦」の配備形態だった。軍艦３隻はあたかも鏡に映したように日本横須賀の在日米軍基地と同じ姿をしていた。さらに軍艦３隻の標的の真ん中には、実際にミサイルが落ちた跡もあった。空母の甲板の上には戦闘機１２機も「搭載」されていた。米海軍が２０１７年に発表した報告書「先制攻撃：アジア米軍基地に対する中国のミサイル脅威」によると、横須賀基地のほか沖縄の嘉手納米空軍基地の戦闘機駐機場と同じ形の構造物も中国国内にあると明示されている。

７日の朝日新聞が１面トップ記事で伝えた「中国の砂漠に『仮想・横須賀基地』」という記事の一部だ。同紙は、米国がロシアと結んだ「中距離核戦力全廃条約（ＩＮＦ）」に拘束される間、中国のミサイル戦力が米国を脅かす水準に達したと報じた。


中国はＤＦ（東風）－２１、ＤＦ－２６など準中距離、中距離ミサイルの開発に拍車を加え、現在、世界で最も多くの中距離ミサイルを保有している。今年１月に米国領グアムを射程距離とする「グアムキラー」最新中距離弾道ミサイルＤＦ－２６の試験発射場面も国営テレビで放送した。

２０１５年末にはミサイル部隊「第２砲兵」を陸・海・空軍級に格上げした「ロケット軍」も創設した。当時、習近平主席は「ロケット軍はわが国の戦略的抑止の核心戦力であり、大国の地位の戦略的な軸、国家安全保障の礎石だ。中長距離の精密な攻撃力を強化すべきだ」と強調した。

中国は特に射程距離１０００－５５００キロの準中距離、中距離ミサイル開発・配備に力を注いだ。中国が米本土打撃が可能な大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）よりも中距離を重視する理由は「米国との全面戦争より、有事の際、米軍が中国周辺に接近することを防ぐことが最優先課題」（中国政府シンクタンク研究員）であるからだ。１９９０年代の台湾海峡危機で米空母２隻が中国の目の前まで迫った当時、これに対応できなかったからだ。中国軍幹部は「これをきっかけに米空母や在日米軍基地を攻撃するための中距離ミサイル開発を最優先に進めることになった」と伝えた。

一方、米国は２月のＩＮＦ離脱宣言後、本格的な中距離ミサイル開発に入った。中距離ミサイルはロシアだけでなく中国牽制用にもなる。日本の懸念は米国が新しく開発した中距離ミサイルを配備する場所が日本になる確率が高いという点にある。

朝日新聞は米国防総省の関係者を引用し、「配備場所では日本やフィリピンなど同盟国も検討対象になるだろう」と伝えた。ところがフィリピンは政治的に不安定で、グアムは地理的に中国と遠いため、日本が最適地に選ばれる可能性が高いという分析だ。

朝日新聞は米国防総省の関係者を引用し、「核非搭載の中距離巡航ミサイルを日本に常時配備したり、有事・緊急時にだけ配備したり、自衛隊に中距離ミサイルを保有させる案が挙がっている」と伝えた。日本政府としてはすべて負担が大きいシナリオだと、同紙は伝えた。