サムスン電子の中国市場内のテレビ販売量が年間１００万台を下回る見通しだ。液晶（ＬＣＤ）パネルテレビで競争力をつけた中国ローカル企業が高コストパフォーマンスを掲げて物量攻勢に出たのがその理由だ。

１日、市場調査企業ＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔ（マークイット）によると、昨年中国市場で１～９月のサムスンのテレビ販売数は７１万６０００台と集計された。１－３月期（２８万３９００台）から４－６月期（２４万５９００台）、７－９月期（１８万６５００台）まで持続して下落する様相だ。ある家電メーカー関係者は「傾向的にサムスンの市場シェアが落ちているので年間１００万台販売は難しそうだ」と話した。

同期間、中国市場でテレビを最も多く販売した企業はハイセンス（５５４万２０００台）であることが分かった。ハイセンスに続いて、スカイワース（５４４万７０００台）・ＴＣＬ（５１１万台）の順となっている。


サムスンの中国市場内のテレビ販売量が減った間、相対的に躍進したのはシャオミ（小米）だった。シャオミの中国市場テレビ販売量は２０１６年には８９万８０００台と１００万台以下水準にとどまっていたが、２０１７年２４５万台を記録したことに続き、昨年は７－９月期にすでに販売量が５００万台を越えた。

サムスンとＬＧのディスプレイパネルを使いながらも５５インチ４Ｋテレビを３５万ウォン（２１９９人民元、約３万５６００円）台で売っているシャオミの破格的な価格に中国消費者が反応しているという。同じサイズのサムスン４Ｋテレビは９０万ウォン台だ。

シャオミによると、このテレビには人工知能（ＡＩ）システムが搭載されていて６４ビットプロセッサが含まれている。ＩＴ業界関係者は「最近、中国のテレビ市場はハイエンド（高級製品）とローエンド（低価格製品）で両極化する様相だが、シャオミが高コスパを掲げて食い込んでいる」と説明した。

シャオミは昨年、インドのスマートフォン市場でもテレビと類似の戦略を前面に打ち出している。市場調査企業カウンターポイントによれば、昨年インドのモバイル市場でシャオミはシェア２８％を記録してサムスン電子（２４％）を抜いた。

中国のテレビ市場状況もサムスンにやや不利だ。最近、中国でサムスンが現在販売していない有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）パネルテレビを求める消費者が増える傾向にあるためだ。ＯＬＥＤはパネルが自己発光するので従来のテレビに比べて鮮明度が高いといわれている。ただしバックライトユニット（ＢＬＵ）をディスプレイに重ねないためＬＣＤに比べて量産が難しい技術だ。

ＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔによると、中国内のＯＬＥＤテレビ市場規模は昨年１～９月期１１万５０００台

と集計されて前年同期間（８万３０００台）に比べて３８％成長した。販売量基準として中国１位企業のハイセンスと台湾「フォックスコン」に買収されたシャープも昨年からＯＬＥＤテレビを生産し始めた。