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日本・中国企業に追われ…サムスン、スマホ・テレビ市場でシェア縮小

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
韓国経済の主軸、情報通信技術(ICT)産業が岐路に立っている。スマートフォン・テレビなど主力事業で市場シェアが縮小している。

市場調査会社ストラテジーアナリティックス(SA)によると、世界スマートフォン1位のサムスン電子は今年の市場シェアが前年比0.4ポイント減の20.7%と予想されている。これは2013年(32.3%)の3分の2にもならない。今年スマートフォン販売量(3億1430万台)も前年比32万台減り、上位5社のうち唯一逆走するとみられる。

2013年に4.8%のシェアで世界4位まで上がり、昨年10位圏外に落ちたLGエレクトロニクスは今年のシェアが3.5%まで落ちる見込みだ。

一方、ファーウェイ(華為技術)・OPPO・シャオミ(小米科技)・vivoなど世界3-6位の中国スマートフォン4社は2013年のシェア10%序盤(4社合計)から今年は31.7%まで増えると予想される。

2006年から世界1位を守ってきたテレビ市場も似た状況だ。IHSによると、収益性が高いプレミアムテレビ(2500ドル以上)市場で韓国企業のシェアは2015年の76%から昨年は51.5%まで落ちた。一方、ソニーなど日本企業は同じ期間、19.8%から44.4%にシェアを拡大した。このほか韓国がトップ圏の家電・ディスプレー・バッテリー分野でも中国・日本企業に市場シェアを奪われている。

キム・ヨンソク成均館大教授は「現在の韓国の状況は、2000年代初期に日本が韓国にICT産業の主導権を奪われたのとオーバーラップする」とし「プレミアム市場では米国・日本企業に追われ、新興市場では中国企業にシェアを奪われるサンドイッチ状況」と分析した。

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