「５Ｇは単に次世代のネットワークではない。人類が見ることができなかった革命だ」。

１月５日に米ラスベガスで開かれた世界最大の家電見本市「ＣＥＳ２０１７」でクアルコムのスティーブン・モレンコフ最高経営責任者（ＣＥＯ）がした話だ。モレンコフＣＥＯが５Ｇを革命だと定義した理由は、途轍もなく速いスピードと途切れることのない連結性を提供するためだ。ロボットや自動運転車など数十億個のモバイル装置が５Ｇという新しい次元のネットワーク上で具現される第４次産業革命の巨大な変化の波が始まっている。

５Ｇは第５世代移動通信の正式名称だ。ＬＴＥと呼ばれた第４世代移動通信より伝送速度は約２７０倍、遅延時間は３０分の１水準だ。伝送速度が速ければ大量のデータをやりとりできる。容量２０ギガバイトの超高画質の映画１本を８秒で伝送する。遅延時間はデータが相手方に到達するのにかかる時間だ。既存の移動通信が人間のつながり中心だとすれば、５Ｇは人だけでなくモノまでつなぐ。そのため人工知能（ＡＩ）、モノのインターネット（ＩｏＴ）、自動運転車、バーチャルリアリティ（ＶＲ）のようなサービスに５Ｇネットワークは必須だ。


２０世紀フォックスのハノ・バッセ最高技術責任者は「火星の生活を体験するバーチャルリアリティコンテンツを制作するには人工知能がリアルタイムでユーザーの動きを感知し、それに合わせて周辺映像を伝送しなければならない。５Ｇは未来の石油になるだろう」と話した。数千、数万台の自動車が入り乱れる自動運転道路でもリアルタイムで道路状況を把握し安全に運転するには自動車が互いに情報をやりとりすることが必須だ。このような形で５Ｇの効果は産業全般に広範囲に拡大する見通しだ。これに伴い各国の５Ｇ標準をめぐる主導権争いはさらに激しくなっている。

今年は５Ｇ国際標準の土台が作られる予定だ。２０２０年の商用化を目標に国際標準化団体である３ＧＰＰと国際電気通信連合（ＩＴＵ）が標準化作業を推進中だ。３ＧＰＰは今年６月までに出す「リリース１４」で５Ｇの基本要件を定義して、７月から１次標準を開発し来年９月に確定する計画だ。３ＧＰＰで決定された事項はそのまま２０１９年の世界無線通信会議（ＷＲＣ）で各国政府が受け入れるかどうかを議論する。このため約４０カ国から４００社以上の通信企業などが３ＧＰＰプロジェクトに参加し競争中だ。ＩＴＵは今年１０月ごろに５Ｇ候補技術を受け付け、２０１９年に５Ｇ周波数帯域を決めた後２０２０年に公式標準を採択するというロードマップを立てている。（中央ＳＵＮＤＡＹ第５１５号）



５Ｇ標準化の主導権めぐり平昌と東京で一本勝負（２）

５Ｇ標準化の主導権めぐり平昌と東京で一本勝負（３）