日本の証券市場が改めて注目されている。中国とギリシャに触発された証券市場不安の中で相対的に良好な「防御力」を発揮しているためだ。

８日の日経平均株価の終値１万９７３７円６４銭は直前最高点の２万９５２円７１銭よりわずか５．８％の下落だった。韓国ＫＯＳＰＩ指数の８日の終値が直前最高点より７．９２％落ちた点を考慮すると善戦したといえる。他の指数と比較すると日経指数の堅調さはさらに際立つ。中国・上海総合指数は６月１２日の直前最高額５１７８．１９より３２．２７％下落した。香港ハンセン総合指数は２１．８５％、独ＤＡＸ指数は１３．８３％の直前最高額比の下落率を見せている。日経指数より２～５倍大きく落ち込んだ。米ダウ指数の３．１３％とＳ＆Ｐ５００指数の２．５％程度だけが日経指数より小さい下落幅だった。

だからといってこれまであまり上がらなかったわけでもない。日経指数は年初から５月まで１８％上がり、主要指数では上海総合指数の３８％に次いで上昇率が高かった。ＮＨ投資証券のク・ジャウォン研究員は、大きく上がって少なく下がった日本の証券市場を「嵐の中の避難所」と表現した。


日本市場の好調は最近のファンド収益率にも現れている。ファンドスーパーマーケットが８日に明らかにしたところによると、３カ月の収益率を確認できる中国株式型ファンド１００個のうち収益を上げたファンドは３０個にすぎない。全体の７０％に当たるファンドが損失を出した。欧州株式型ファンドもやはり２４個のうち２０個で損失が出た。これに対し日本株式型ファンドの場合、２０個のファンドが３カ月間に２．７３～６．７６％の収益を記録した。損失が発生したファンドはひとつもない。

問題は今後もこうした流れを維持できるかという点だ。専門家の間では肯定的評価が高い。ゴールドマンサックスがいくつかの根拠を提示した。まずアベノミクス効果が家計にも影響を及ぼし始めた。これまで下落傾向を免れられなかった前年比実質所得増加率が４月から上昇に反転した。求人比求職比率も１．１９で２３年ぶりの高値を記録した。所得増加→消費増加→内需活性化→企業業績改善→投資と雇用増大という好循環構造の出発点になれるというのがゴールドマンサックスの分析だ。



赤信号が灯る中国ファンド…韓国の海外ファンドの４０％が中国（２）