今年３月１９日（現地時間）、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）会議を終えた後、イエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長はこう述べた。「利上げ要件の一つである失業率６．５％以下基準をなくす」。

今後の通貨政策に関する簡単な言及だったが、意味は非常に大きかった。しばらくＦＲＢが政策金利を引き上げないという明確な信号を市場に送ったからだ。ＦＲＢは従来、「失業率が６．５％を上回り、期待インフレーションが２．５％を越えない限り、政策金利を据え置く」という“方向指示器”を出した。今回、失業率６．５％という基準をなくしたのだ。

方向指示器をつけて運転するＦＲＢを眺める歩行者（市場参加者）は安心する。車の進行方向をはっきりと予測できるからだ。事故は考えにくい。中央銀行のこうした疎通方式を「フォワードガイダンス（Ｆｏｒｗａｒｄ　Ｇｕｉｄｅｎｃｅ＝先制案内）」という。経済指標がどれほどの数値になれば中央銀行が政策金利を調整するというメッセージを公開する方式だ。２０１２年、ＦＲＢやイングランド銀行（英中央銀行）がフォワードガイダンスを導入した。


ここで韓国に目を向けてみよう。経済副総理が新しく就任すれば“必ず”再現される場面。

経済副総理＝「景気浮揚のために政策金利も…」

韓銀総裁＝「金利調整は金融通貨委員会（金通委）の権限だ」

経済副総理＝「もちろん金通委の役割だが…（認めるが、私の考えに従いなさい）」

経済副総理は政策金利に対していかなる権限もない。

それでも経済副総理の一言に市場は動く。韓銀総裁（金通委議長を兼ねる）の言葉よりも重視されるからだ。それだけに中央銀行の地位と総裁の疎通に問題があるということだ。李柱烈（イ・ジュヨル）総裁は５月の金通委の直後、「金利の方向は引き上げの方向が妥当ではないだろうか」と述べた。その李総裁が１０日には言葉を変えた。「経済を見る目は政府と変わらない」。利下げを主張する崔ギョン煥（チェ・ギョンファン）副総理と同じ認識ということだった。

しかしまた反転。李総裁の１６日の発言だ。「政策金利を引き下げれば、中長期的には家計の負債を増やし、消費余力を制限する可能性がある」。総裁の意中は何か、市場は混乱する。金仲秀（キム・ジュンス）総裁当時も通貨政策が安定せず、批判が絶えなかった。

市場はその都度言葉が変わる中央銀行の疎通方式に虚脱感を感じる。韓銀もＦＲＢのようにフォワードガイダンスを実行すべきだという主張が出る理由だ。政策金利を調整する明確な基準を提示すれば投資家は安心する。一部では政治社会の突発変数が多いうえ、グローバル衝撃に脆弱な韓国で、フォワードガイダンスを導入すれば通貨政策の不確実性がさらに高まると指摘する。しかし考えてみよう。疎通がなく市場で信頼を失った中央銀行が自らの役割を果たせるだろうか。方向指示器を見てこそ歩行者が安心するというのは中央銀行としては恥だが、どうにもならない。方向指示器をつけることが市場をなだめる方法なら、その道を進まなければいけない。

キム・ジョンユン中央ＳＵＮＤＡＹ経済産業エディター