２００８年の秋夕（チュソク）連休は韓国株式市場にとって悪夢だった。連休の間に米投資銀行のリーマンブラザーズが破綻し、ＫＯＳＰＩは休場明け初日に６．１％急落した。その後証券市場はなかなか回復傾向に転じることができず１カ月余りで半分に落ち込んだ。他の年も韓国証券市場は名節の休場期間中に起きた海外の好材料や悪材料に敏感に反応する姿を見せた。今回の旧正月連休はどうだろうか。２００８年ほどではないが、この４日間に世界経済には好材料より悪材料が多かった。

３日の休場明けを控えた韓国証券市場を待つ外患は大きく３種類だ。まずアルゼンチンとトルコで始まった「新興国危機」だ。先月２９日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が金脈をさらに引き締めることにし新興国証券市場と為替相場が本格的に揺れ動き始めた。ドルが流出する時に各国政府は通常金利引き上げカードを切る。市中に放出する資金規模を減らし通貨価値を高めようとする戦略だ。すでにトルコは４．５％から１０％に、インドは７．７５％から８％に引き上げる決定を下した。だが急激な金利引き上げが景気低迷と内需不振につながる場合、韓国の輸出企業が打撃を受けかねない。昨年の輸出の４１％が中国、ロシア、ブラジルなど新興国向けだった。

新興国の不安に先進国の証券市場がひきずられているという点もリスク要因だ。英フィナンシャルタイムズによると、米国・英国・欧州・日本の先進国４大証券市場は先月一斉に下落した。欧州財政危機の最中だった２０１０年以降で初めてだ。さらに１日に中国国家統計局が発表した１月の製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）も５０．５と昨年７月の５０．３以降で最低値を記録した。昨年の韓国の輸出で中国が占める割合は２４％で、米国と日本への輸出を合わせても中国に満たない。中国経済の不振はそのまま韓国の不振といっても過言ではない。


しかし韓国証券市場が１９９７年の通貨危機や２００８年の金融危機当時のように短時間に暴落する可能性は大きくないというのが専門家らの分析だ。新興国危機が経常収支が赤字の国と外貨準備高が不足する国を中心に拡大しているためだ。韓国投資証券のチョン・ミンギュ研究員は、「韓国は外貨準備高が豊富で経常収支黒字も続いている。危機が起きている新興国とは差別化現象が現れるだろう」と説明した。ただし当面は弱気相場を抜け出すのは難しく見える。有進（ユジン）証券のパク・ヒョンジュン投資戦略チーム長は、「韓国も新興国に分類されており、量的緩和縮小の懸念から完全に自由ではないだろう」と分析した。