それから４０年余りが過ぎた２０１４年。彼らの成功の秘訣が世界の注目を浴びることになった。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が、地域住民ら自らが環境改善と農村開発に成功した模範ケースとしてセマウル運動を挙げて、韓国外交部とともに１年半の間これを研究することにしたのだ。セマウル運動の原形から開発途上国に適用できる一般的要素を見出すことが目標だ。


このために９日午前、外交部庁舎では「韓国－ＯＥＣＤ協力事業約定書交換式」が行われた。マリオ・ペッツィーニ（Ｍａｒｉｏ　Ｐｅｚｚｉｎｉ）ＯＥＣＤ地域開発センター所長（５８）は「９０年代中盤から農村開発の研究をしてきたが、韓国のセマウル運動を見つけて非常にうれしかった」として「農業だけに集中せず、社会インフラ開発までさまざまな部門の事業が統合的に行なわれるのをセマウル運動で初めて見た」と話した。